2019年10月25日現在、スポーツ界では出産を経て再び世界の頂点を目指す「ママアスリート」たちの挑戦が、多くの人々に勇気と感動を与えています。かつては結婚や出産を機に現役を引退することが一般的でしたが、今は産後も競技を継続し、2020年の東京五輪という大舞台を見据えて汗を流す選手が急増しているのです。
こうした果敢な挑戦を後押しするために、国も本格的なバックアップ体制を整え始めました。その中核を担っているのが、トップアスリートの強化拠点である国立スポーツ科学センター、通称「JISS（ジス）」です。ここでは最新の知見に基づいた、母体に優しいトレーニングプログラムの提供が精力的に行われています。
産後の再挑戦を支えるJISSの多角的なサポート体制
JISSでは妊娠から産後にかけての身体変化を科学的に分析し、競技への復帰をスムーズにするための栄養指導やメンタルケアを包括的に実施しています。特筆すべきは、選手が安心して練習に打ち込めるよう、施設内に託児所を常設した点でしょう。これにより、子育てとトレーニングという二足のわらじを履く過酷な日常に、一筋の光が差し込んでいます。
さらに、海外遠征に子供を帯同させる際の費用補助制度も整備され、経済的な負担軽減も図られています。SNS上では「ママになっても輝く姿に元気をもらえる」「支援の輪が広がるのは素晴らしい」といった称賛の声が相次いでおり、社会全体が彼女たちのリスタートを温かく見守る機運が高まっていると言えるでしょう。
しかし、輝かしい光の裏には、依然として解消すべき根深い課題も横たわっています。JISSのような充実した設備を利用できるのは一部の強化指定選手に限られており、地方で活動する選手にとっては支援の恩恵を十分に受けられないという格差が存在します。また、練習拠点付近の認可保育園に入所できない「保活」の壁も、彼女たちの前に立ちはだかっています。
私は、アスリートが母になってもキャリアを継続できる社会こそが、真の多様性を備えた豊かな社会だと確信しています。競技と育児の二者択一を迫られる時代は、もう終わりにしなければなりません。今回の施策を第一歩として、地方への支援拡大や保育制度の柔軟な運用が実現されることを切に願っています。
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