自動車業界に「100年に1度」と言われるほどの巨大な変革の波が押し寄せています。2019年10月24日に華々しく開幕した「第46回東京モーターショー2019」では、完成車メーカー以上に熱い視線を浴びている存在があります。それこそが、クルマの進化を影で支える自動車部品メーカー各社です。彼らは今、これまでの常識を塗り替えるような次世代技術を次々と披露し、生き残りをかけた真剣勝負を繰り広げているのです。
今回の展示で最大のキーワードとなっているのが「CASE(ケース)」という概念です。これは、Connected(接続性)、Autonomous(自動運転)、Shared & Services(共有とサービス)、Electric(電動化)という4つの頭文字を組み合わせた造語を指します。インターネットと常時接続され、AIが運転を代行し、所有から共有へと価値観が移り変わり、エンジンから電気モーターへと動力源がシフトする。そんなSFのような世界が、部品メーカーの手によって現実のものになろうとしています。
自動運転と電動化が切り拓く新たなモビリティの形
会場では、自動運転の精度を高める高精度センサーや、電気自動車(EV)の航続距離を飛躍的に伸ばすための軽量化技術など、目を見張るような製品が並んでいます。SNS上でも「部品メーカーのブースの方が、未来のクルマの仕組みが分かって面白い」といった驚きの声が続出しました。単なるパーツ供給の枠を超え、システム全体を提案するサプライヤーの姿には、モビリティ社会の主導権を握ろうとする強い意志が感じられるでしょう。
私は、この変革期において部品メーカーが果たす役割は、かつてないほど重要になっていると考えています。なぜなら、CASEの実現には高度なソフトウェアとハードウェアの融合が不可欠であり、それを支えるのは地道な技術研鑽を積んできた彼らの基礎体力に他ならないからです。既存のビジネスモデルに安住することなく、未知の領域へ果敢に挑戦する姿勢こそが、日本の製造業が再び世界で輝きを取り戻すための鍵となるに違いありません。
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