日本の衛星放送および宇宙事業を牽引するスカパーJSAT株式会社は、2019年12月5日に、来る2020年1月1日を期した重要な組織改編と人事異動を公表しました。今回の決定では、メディア事業部門における指揮系統が大きく刷新されることとなり、業界内外からその戦略的な意図に注目が集まっています。
メディア事業本部長には、現執行役員専務の小川正人氏が就任する運びとなりました。小川氏はメディア事業部門長も兼任することから、文字通り同社のエンターテインメント事業を支える大黒柱として、多岐にわたるプロジェクトを統括することになるでしょう。トップの顔ぶれが変わることで、サービスの質がどう進化するのか期待が高まります。
さらに、コンテンツ事業本部長を務めていた手塚久氏が、新たにメディア事業の部門長代行という重責を担います。多様な番組制作や権利取得に携わってきた手塚氏が代行を務めることで、同社の独自コンテンツの拡充がこれまで以上に加速するはずです。経営と現場の架け橋としての役割も、非常に重要な意味を持つに違いありません。
成長分野であるFTTH事業への攻勢と組織の狙い
今回の人事で特に興味深いのが、古屋金哉氏のFTTH事業本部長への異動です。FTTHとは「Fiber To The Home」の略称で、光ファイバーを直接家庭内に引き込む超高速通信サービスのことを指します。これまでプラットフォーム事業を統括していた古屋氏がこの分野に就くことは、放送と通信の融合をさらに深める狙いがあると言えるでしょう。
インターネットでの動画視聴が当たり前になった現代において、安定した通信インフラを握ることは、放送事業者が生き残るための生命線となります。SNS上でも「スカパーがよりネット回線との親和性を強めるのか」といった憶測や、既存ユーザーからの利便性向上を期待する声が上がっており、ファンの関心の高さが伺えます。
私個人の視点では、今回の人事はスカパーJSATが単なる「衛星放送の会社」から、次世代の「総合メディア企業」へと脱皮しようとする強い意志の表れだと感じています。特にFTTH事業への注力は、激化するストリーミングサービスとの競争において、極めて現実的かつ強力な対抗策になる可能性を秘めているからです。
新体制が始動する2020年1月1日は、同社にとって新たなステージの幕開けとなることでしょう。伝統的な放送技術と最新の光通信技術、そして強力なコンテンツ力が三位一体となることで、私たちのリビングに届くエンターテインメントがどのように変化していくのか、今後の動向から目が離せません。
コメント