日本を代表する有料多チャンネル放送の旗手、スカパーJSATが大きな転換点を迎えています。2019年12月05日、同社は新たな年を目前に控えた組織の抜本的な再編と、それに伴う重要な役員人事を発表しました。今回の改革は、放送を取り巻く環境が激変する中で、次代のエンターテインメントの形を模索するための攻めの一手といえるでしょう。
2020年01月01日付で実施されるこの機構改革において、最大の注目点は「メディア事業本部」の誕生です。これまで分かれていたプラットフォーム事業本部とコンテンツ事業本部が一つに統合されます。これにより、番組を作る「中身」と、それを届ける「仕組み」がシームレスに繋がり、よりスピーディーな意思決定が可能になるはずです。
SNS上では、この発表を受けて「視聴スタイルが変わる中で当然の動き」「セットトップボックス頼みではない新しい展開に期待したい」といった、ユーザーからのポジティブな反響が寄せられています。既存のビジネスモデルに安住せず、時代のニーズに合わせて組織の形を変幻自在に変えていく姿勢には、業界内からも熱い視線が注がれているようです。
新設されるFTTH事業本部と実力派リーダーの布陣
今回の発表で、もう一つの柱となるのが「FTTH事業本部」の新設です。FTTHとは「Fiber To The Home」の略称で、光ファイバーを直接自宅まで引き込む通信サービスのことを指します。スカパーJSATがこの分野に独立した本部を置くことは、単なる衛星放送企業からの脱却を意味し、インフラ企業としての価値を高める戦略的な決断だと言えるでしょう。
注目の人事では、新設されたメディア事業本部のトップに執行役員専務の小川正人氏が就任します。また、部門長代行には手塚久氏が、そして新設のFTTH事業本部長には古屋金哉氏が名を連ねました。経験豊富なリーダーたちが各部門の指揮を執ることで、新体制への移行は円滑に進むに違いありません。実力派の布陣からは、並々ならぬ覚悟が感じられます。
私個人の見解としては、放送と通信の境界が曖昧になる現代において、この統合は極めて合理的な判断だと評価しています。特にFTTHの強化は、4Kや8Kといった高精細な映像を安定して届けるためにも不可欠な要素です。新たな体制が、私たちのリビングにどのような驚きをもたらしてくれるのか、2020年の幕開けとともに始まる挑戦から目が離せません。
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