不織布のリーディングカンパニーとして知られる日本バイリーン株式会社が、来る2020年1月1日付で実施する大規模な組織改革と人事異動を発表しました。今回の刷新は、変化の激しい市場環境に柔軟かつ迅速に対応するための戦略的な布石といえるでしょう。SNS上では、業界関係者を中心に「専門性がより明確になる体制だ」「攻めの姿勢を感じる」といった期待の声が寄せられています。
今回の発表で最も注目すべき点は、主力である産業資材事業部を「第一」と「第二」の2つに分割する機構改革です。これにより、各事業部が担う役割がより専門特化されることになりました。具体的には、第一事業部が衣料やメディカル、電気資材を管轄し、第二事業部が空調や自動車資材を担う形となります。この選択からは、各分野でのシェア拡大を確実に狙おうとする経営陣の強い意志が読み取れます。
経営を支える強力なリーダー陣とHSEへの意識向上
新体制の舵取りを行うのは、取締役兼専務執行役員兼COOの江崎康博氏です。江崎氏は経営企画部を担当し、会社全体の成長戦略を指揮することになります。また、下田敦司氏は常務執行役員兼CTOとして、生産技術や新設されるHSE統括部を牽引します。ここで注目したいのが「HSE」という言葉です。これは「健康（Health）、安全（Safety）、環境（Environment）」の略称であり、企業の社会的責任を重視する姿勢の現れです。
さらに、現場の最前線でも大きな動きが見られます。松本隆司執行役員は、自動車フロアマット事業部長に加え、大阪および名古屋の両支店長を兼任することとなりました。地域拠点のリーダーシップを一本化することで、営業力の強化を図る狙いがあるのでしょう。また、新たに執行役員へと昇格する倉田芳幸氏が産業資材第二事業部を担当するなど、次世代を担う人材の登用も目立つ人事内容となっています。
未来を見据えた開発体制とグローバル展開への期待
技術開発の面では、川部雅章氏が研究所長としての職務に加え、第一グループリーダーを兼任し、研究部門の統合的な指揮を執ります。同社はこれまでも高品質な不織布製品を世に送り出してきましたが、この新体制によって、さらに革新的な技術が生まれる可能性が高まったといえるでしょう。個別の技術部門でも、田中広志氏が第四技術のトップに就くなど、専門知を活かした配置がなされています。
編集者の視点から見れば、今回の改革は単なる組織の細分化ではなく、意思決定のスピードを極限まで高めるための「筋肉質な組織作り」だと感じます。特に自動車資材や空調資材を切り分けたことで、成長著しいモビリティ分野への集中投資が可能になるはずです。2019年12月10日に発表されたこの新体制が、2020年からの日本バイリーンにどのような飛躍をもたらすのか、その動向から目が離せません。
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