自動車業界に激震が走るビッグニュースが飛び込んできました。トヨタ自動車とデンソーは、2019年12月10日に、共同出資によって設立する新会社の名称を「ミライズ・テクノロジーズ」に決定したと発表しました。この社名には「未来」と「知財（ライズ）」を組み合わせた熱い想いが込められており、次世代のモビリティ社会を支える中核拠点としての期待が寄せられています。
出資比率はデンソーが51％、トヨタが49％となっており、実務面ではデンソーが主導権を握る形です。社長にはデンソーの経営役員である加藤良文氏が就任する予定で、両社から選りすぐりの精鋭約500名が集結します。拠点は愛知県日進市にあるデンソー先端技術研究所内に構えられ、2020年4月1日の設立に向けて着々と準備が進んでいる状況です。
ネット上では「日本連合の底力を見せてほしい」「半導体不足が懸念される中で、この内製化の動きは心強い」といった期待の声が相次いでいます。世界的なIT企業が自動車分野へ進出する中、日本のモノづくりの象徴である両社がタッグを組む姿は、多くのファンや投資家にとってもポジティブなサプライズとして受け止められているようです。
CASE時代を勝ち抜く「SｏC」開発の重要性
新会社が主眼に置くのは、電動化や自動運転に欠かせない次世代の車載半導体です。特に注目すべきは、システムの心臓部とも言える「SoC（システム・オン・チップ）」の開発でしょう。SoCとは、演算処理を行うCPUや通信機能などを一つのチップに集約した回路のことで、スマートフォンの頭脳のように複雑な処理を一台でこなす非常に高度な技術です。
昨今の自動車業界は「CASE」と呼ばれる大きな変化の波にさらされています。これはコネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化の頭文字を取った言葉で、車が単なる移動手段から巨大なコンピューターへと進化することを意味します。この変革期において、高性能な半導体を安定して自前で開発できる能力は、自動車メーカーの競争力を左右する決定的な要因となるはずです。
個人的な見解を述べれば、この「内製化」への舵切りは極めて賢明な判断だと確信しています。外部調達だけに頼らず、車の構造を熟知したエンジニアが最適な半導体を設計することで、エネルギー効率や安全性を極限まで高めることが可能になるからです。ミライズ・テクノロジーズの誕生は、日本が世界の次世代車市場で再び主導権を握るための、重要な一歩となるに違いありません。
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