世界経済の「体温計」とも称される銅相場が、2019年12月中旬に入り急激な上昇を見せています。国際的な指標であるロンドン金属取引所（LME）の先物価格は、2019年12月13日に1トンあたり6,216ドルを記録し、実に7カ月ぶりの高水準に達しました。
この背景には、世界最大の銅消費国である中国の動向が深く関わっています。2019年11月の中国による銅の輸入量が大幅に増加したことに加え、長く続いていた米中貿易摩擦において、両国が制裁関税を緩和することで合意に至ったという明るいニュースが市場を駆け巡ったのです。
SNS上では「銅が上がるとはいよいよ景気回復か？」「米中合意の影響は絶大だ」といった期待の声が上がる一方で、「まだ一時的な買い戻しに過ぎない」と冷静に分析するユーザーも多く、投資家たちの熱い視線がこの赤い金属に注がれていることが伺えます。
そもそも、なぜ銅が経済の指標になるのでしょうか。銅は電力インフラから家電、自動車部品まで、私たちの生活のあらゆる場所に欠かせない素材です。そのため景気が良くなりモノが作られるほど需要が高まる性質を持っており、市場では景気を診断する「ドクター・カッパー」という異名で親しまれています。
供給不安と需要のジレンマ！専門家が読み解く「本格回復」への壁
現在、銅の供給側には暗雲が立ち込めています。2019年10月、主要産出国であるチリで大規模な反政府デモが発生し、鉱山や港湾でのストライキが相次ぎました。また、ペルーでも道路封鎖による物流の混乱が続いており、原料となる銅鉱石の供給不足が懸念されています。
しかし、専門家の視線は依然として慎重です。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの芥田知至主任研究員は、年初からの上昇率を比較すると、米国の堅調な景気に支えられた原油相場に比べ、銅の動きは鈍いと指摘しています。
「先物取引（さきものとりひき）」とは、将来の特定の日に、あらかじめ決めた価格で売買することを約束する取引のことです。この市場での価格変動は、将来の需要予測をダイレクトに反映するため、現在の銅価格の動きは世界経済の「期待値」そのものと言えるでしょう。
今回の急騰は、経済減速を恐れていた投資家による買い戻しが主導した側面が強く、手放しで喜べる状況とは言い切れません。2019年11月の輸入増も、米中摩擦のさらなる悪化を懸念した「駆け込み需要」だった可能性を拭いきれないからです。
編集者の私見として、銅相場は単なる投機の対象ではなく、人類の発展への欲望を示すバロメーターだと考えます。今後、ドクター・カッパーが「健康体」と診断を下すためには、4月の高値を超え、中国の実体経済が力強く脈打つことが不可欠です。今はまだ、慎重に経過を観察すべき局面でしょう。
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