私たちの生活を脅かす気象災害ですが、地球温暖化がもたらす新たな脅威が明らかになりました。気象庁気象研究所などの共同研究グループが発表したシミュレーション結果によると、このまま厳格な温暖化対策を講じない場合、今世紀末には日本付近を通過する台風の移動速度が平均で約10%も遅くなる可能性があるというのです。この衝撃的な成果は、世界的に権威のあるイギリスの科学誌「ネイチャーコミュニケーションズ」にも掲載され、国内外で大きな注目を集めています。
ネット上やSNSでは、この発表に対して「ただでさえ威力の強い台風が長居するなんて恐ろしすぎる」「雨や風の時間が長引けば、避難や救助活動にも深刻な影響が出るのではないか」といった不安の声が相次いでいます。これまでは台風の「巨大化」や「強い勢力の維持」に注目が集まりがちでしたが、ここにきて「速度の低下」という新たなリスクが浮き彫りになり、多くの人々が地球温暖化の深刻さを身近な危機として再認識しているようです。
偏西風の北上が原因！ノロノロ台風が生まれるメカニズムと懸念される大雨リスク
研究グループは、1951年から2010年までの膨大な気候データをもとに、シミュレーションの正確性を入念に検証しました。その信頼性の高いモデルを用いて、産業革命前よりも地球の平均気温が4度上昇した未来を予測したところ、東京周辺（北緯35度から40度）において、台風の平均時速が現在の時速35.68キロメートルから、時速31.66キロメートルへと約11%も低下することが判明したのです。
速度低下の主な原因は、温暖化によって日本の上空を流れる強力な気流「偏西風」が本来の位置よりも北側へシフトしてしまうことにあります。偏西風とは、日本付近で台風を押し流す役割を果たす西風のことですが、これが北へ逸れることで台風を動かす風が弱まり、結果として日本付近で停滞しやすくなります。実際に2019年10月に東日本へ甚大な被害をもたらした台風19号も、移動速度が平年より39%も遅い時速37.5キロメートルでした。
最近の研究では、温暖化の進行に伴って台風の降水量自体が現状より1割ほど増加するという予測も出ています。気象研究所の山口宗彦主任研究官は、台風の減速と降水量の増加という2つの要素が重なることで、特定の地域に降る総雨量が爆発的に増える危険性を指摘しました。雨が激しくなるだけでなく、その激しい雨が長時間降り続くという、まさに最悪の相乗効果が懸念されている状況です。
編集部としては、この研究結果を単なる未来の予測として片付けるべきではないと考えます。私たちはすでに、これまでの常識が通用しない異常気象を何度も経験しているはずです。インフラの増強といったハード面の対策はもちろん不可欠ですが、一人ひとりが「台風が通り過ぎるのを待つ時間」が長くなることを想定し、タイムラインに沿った早期避難や備蓄の見直しを日頃から進めていくことが強く求められています。
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