自動車業界が100年に1度の大変革期を迎える中、駆動系部品の大手メーカーであるジェイテクトが、自動運転の普及に向けた新たな一歩を踏み出しました。同社は2020年1月18日、自動運転車に対応した最先端システムへの取り組みを強化する方針を明らかにしています。特に、ドライバーのハンドル操作を機械的な軸ではなく、電気信号へと変換してタイヤに伝える「ステアバイワイヤ」と呼ばれる次世代の操舵システムの受注が決定したことは、大きな注目を集めている状況です。
この「ステアバイワイヤ」という専門用語は、従来の車のようにハンドルとタイヤが金属の棒で物理的につながっておらず、ゲームのコントローラーのように信号で動かす仕組みを指します。これにより車内空間の自由度が増し、自動運転時における安全な制御がスムーズに行えるようになるのが最大のメリットです。SNS上でも「映画のような未来の車が本当に実現する」「自動運転バスに乗るのが今から楽しみ」といった期待に満ちた声が数多く上がっており、世間の関心の高さがうかがえます。
さらに、2020年夏に開催が予定されている東京五輪の会場を走る自動運転バスには、同社の高度な制御システムが搭載される予定となっています。世界中が注目する巨大イベントの舞台で自社の技術力を証明できるチャンスであり、実用化への確かな手応えを感じさせます。また、2020年1月にはトヨタ自動車の傘下である豊精密工業の株式取得を完了させ、エンジン動力を伝える一連の部品を網羅する「システムサプライヤー」としての体制を完璧に整えました。
自動車業界のトレンドである「CASE（コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化）」に対応するため、同社は2019年度の研究開発に660億円もの巨額の資金を投じています。これは社長就任時と比べて約260億円も膨らんだ規模ですが、2020年度以降は固定費を抑えるために投資の優先順位を厳しく見極める方針です。これほどの規模の投資を効率化し、次なる成長へ舵を切る経営判断は、企業の持続可能性を高める上で非常に賢明な選択であると私は評価します。
新規事業の分野でも、同社は目覚ましい成果を上げつつあります。熱に強い特性を持つ「高耐熱蓄電装置」の販売が極めて好調であり、2023年度から2024年度にかけては売上高が20億円を突破する見込みです。このように主力である自動車部品以外の領域でも着実に収益の柱を育てており、多角的なビジネスモデルへの転換が成功を収めつつあることは、今後の株価や企業価値の向上にも大きく寄与するのではないでしょうか。
また、同社が手掛けるパワーアシストスーツや介護用歩行器といった生活を豊かにする製品群については、あえて分社化する戦略を採る模様です。独立した会社にすることで各現場にコストや利益に対する強い意識を持たせ、早期の事業育成を目指す狙いがあります。大企業の枠にとらわれず、ベンチャーのようなスピード感で社会課題を解決しようとする姿勢には、編集部としても大いに共感を覚えるとともに、今後の躍進が非常に楽しみです。
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