株式市場に激震が走りました。日本証券金融（日証金）は2020年1月23日の約定分から、防塵・防毒マスクの国内大手である興研株式会社（東証1部：7963）の株式について、貸借取引の申し込み停止措置を実施すると発表したのです。
この貸借取引の停止措置とは、証券会社が顧客に貸し出すための株や資金が不足した際に行われる、いわば「黄色信号」の規制を意味します。制度信用取引における新規の「空売り」や、購入した株を引き取る「現引き」の申し込みが制限されることになりました。
ここで専門用語を少し紐解いてみましょう。「制度信用取引」とは、証券会社からお金や株を借りて行う株取引の仕組みです。一方の「現引き」とは、信用取引で買い建てた株の代金を支払い、現物株として引き取る決済方法を指しています。
今回の措置に対して、SNS上では「マスク関連銘柄として思惑が集中しすぎた結果だ」「株不足がここまで深刻化するとは予想外だった」といった驚きの声が相次いでいます。市場での注目度の高さが、そのまま規制という形で証明された格好です。
ただし、すべての取引が禁止されたわけではありません。弁済繰り延べ期限、つまり返済の猶予期限が到来した買い注文の現引きについては、今回の規制対象から除外されるため、既存の投資家への配慮もしっかりとなされています。
編集部の視点としては、現在の旺盛なマスク需要を背景にした株価の急乱高下に対し、日証金が市場の過熱感を和らげるために適切なブレーキを踏んだ印象を受けます。投資家の皆様は、目先の値動きに惑わされず冷静な判断を心がけたいところです。
コメント