世界中が熱狂する一大スポーツイベント、東京五輪・パラリンピックの開催がいよいよ間近に迫ってきました。華やかな大舞台の裏側で、いま緊迫感を増しているのがインターネット空間における安全確保の戦いです。世界中の注目が集まるこの時期は、自己顕示欲を満たしたいハッカーや政治的な意図を持つ組織にとって格好の標的になりやすいと言えます。
ネット上では「偽チケットのせいで一生の思い出が台無しになるのは怖すぎる」「他人事だと思わずに個人のセキュリティも見直すべき」といった不安や警鐘を鳴らす声が溢れており、多くの人がこの問題に高い関心を寄せている状況です。大会に便乗した悪質な犯罪の手口は日々進化しており、私たち一人ひとりが高い警戒心を持つことが求められるでしょう。
近年の大会を振り返ると、インターネットを悪用した妨害工作は深刻さを増す一方です。2016年8月5日に開幕したリオデジャネイロ大会では、特定のサーバーに大量のデータを送りつけてパンクさせる「DDoS（ディドス）攻撃」が猛威を振るいました。これは、いわばお店の入り口に数万人が押し寄せて営業妨害をするような悪質な行為です。
さらに、悪意あるソフトウェアである「マルウェア」によって組織委員会から重要な情報が盗まれる被害も発生しています。また、2018年2月9日の平昌冬季五輪の開会式当日には、メディアセンターの映像システムが破壊され一時的に使用不能になるという、極めて衝撃的な事件へと発展してしまいました。
専門家によると、警戒すべき脅威は「金銭詐取」「愉快犯によるシステム障害」「政治的な情報収集」の3本柱に分類されるそうです。実は、東京大会を騙った罠はすでに牙を剥いており、「無料チケットをプレゼントする」という甘い言葉で偽サイトへ誘導する「フィッシングメール」が確認されました。
これは実在する企業や公式組織を装ってパスワードなどを盗み出す手口であり、すでに1万人規模のユーザーが騙されたというデータもあるため、決して無視できない脅威となっています。これに対し、政府の内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は関連機関と連携し、2019年11月には5000人規模の防衛演習を行うなど対策に奔走しているところです。
私は、今回の東京五輪は単なるスポーツの祭典ではなく、日本のデジタル社会における「防衛力の試金石」になると確信しています。現代の脅威は、あらゆる家電がネットに繋がる「IoT機器」を踏み台にするなど巧妙化しており、大会とは直接関係のない個人や企業のインフラが麻痺する危険性すら孕んでいるからです。
最悪の事態を防ぐためには、国や組織の対策を待つだけでなく、私たち企業や個人が今一度セキュリティの弱点を再点検しなければなりません。この国家的イベントをきっかけに、日本全体の防衛意識を一底上げすることこそが、サイバー犯罪者に打ち勝つ唯一の鍵となるのではないでしょうか。
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