2020年東京オリンピック・パラリンピックの開幕が目前に迫る中、西日本の各地域が「ホストタウン」として熱く盛り上がっています。ホストタウンとは、大会に参加する国や地域との間で、スポーツや文化を通じた多様な交流を深めるために国が登録した自治体のことです。現在、全国で378件もの自治体が登録されており、各地で世界とつながる素晴らしい取り組みが始まっています。SNS上でも「若者たちが世界へ羽ばたく絶好のチャンス」「地方から五輪を支える姿に感動した」といった応援の声が続々と寄せられています。
徳島県では、県立徳島商業高校のビジネス研究部の生徒4人が「徳島ホストタウン特使」に任命されました。彼らは学校公認の模擬会社を運営しており、商品開発や販売を通じてカンボジアの学校を支援するという、本格的な国際ビジネスを2013年度から継続しています。2020年2月には、冬休みや春休みではない異例の時期にカンボジアへ渡航する予定です。現地で開催されるイベントで自ら開発したお菓子を販売し、国境を越えた架け橋として活躍します。
生徒たちの熱意は、東京の結婚式場運営会社などの大人たちをも動かし、ヤシ砂糖の輸入計画といった具体的なビジネスへと発展しています。大都市のような巨大な競技場という形ある遺産を残すことは難しくても、こうした国際交流を通じた人材育成こそが、地域にとって最高の「レガシー（未来へ受け継がれる遺産）」になるでしょう。
伝統の絆が育む次世代のグローバル人材
福井県鯖江市は、国内トップを誇る眼鏡フレーム生産地であると同時に「体操のまち」としても有名です。体操王国である中国のホストタウンとなった同市は、2020年4月25日から29日にかけて事前合宿を受け入れます。この繋がりにより、2019年12月には地元の高校生らが北京へ渡り、現地のトップ選手と合同合宿を行うという貴重な経験を積みました。
また、フランスのホストタウンである石川県金沢市では、2019年7月の事前合宿で学生たちが通訳ボランティアとして大活躍しました。現場で生の語学や文化に触れた経験は、若者たちの世界へ挑む意欲を刺激しています。アスリートだけでなく、地域全体が世界と繋がることで、日本の地方は確実に活性化していくはずです。
さらに、この熱気は2020年以降の国際大会へと引き継がれます。2021年5月に開催される「ワールドマスターズゲームズ2021関西」を見据える京都府京丹後市や、同年9月の「世界パラ陸上競技選手権大会」を控える兵庫県神戸市など、五輪の運営経験を未来の街づくりへ活かそうとする動きが活発です。今、若者たちが世界と向き合う経験は、日本の未来を照らす確かな光になるに違いありません。
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