2020年に開催される東京オリンピックの観戦チケット購入手続きが、2019年07月02日についに締め切りの時を迎えました。日本中が熱狂に包まれる夏の祭典に向けて、多くの人々が当選した権利を確定させるためのアクションを起こしています。今回用意された全780万枚という膨大なチケットの大部分がこのタイミングで販売され、大会への期待感は最高潮に達しているといえるでしょう。
大会組織委員会の関係者によれば、開会式や閉会式といった華やかなセレモニーはもちろんのこと、花形種目である陸上競技に申し込みが殺到したようです。また、日本人選手のメダル獲得が有力視されている競泳種目も、非常に高い倍率を記録したとされています。それ以外の競技においても満遍なく購入希望者が集まっており、自国開催という一生に一度のチャンスを逃したくないという熱い思いが数字となって表れました。
無事に手続きを済ませた方々の手元にチケットが届くのは、2020年05月以降になる予定です。現物が配送されたり発行されたりする瞬間を想像するだけで、今から胸が高鳴る思いではないでしょうか。しかし、実際に会場へ足を運ぶにあたって、現代の観戦スタイルにおいて非常に重要な「あるルール」がSNS上で大きな波紋を広げていることを忘れてはなりません。
SNS時代の新常識？五輪会場での写真撮影と投稿制限のルール
実は今回の大会では、会場内で撮影した写真や動画をSNSへ投稿することに一定の制限が設けられています。利用規約によれば、個人的な鑑賞目的での撮影は許可されているものの、TwitterやInstagramといったソーシャルメディアにアップロードする行為は原則として禁止される方針です。このルールが周知されると、ネット上では「感動を共有できないのは寂しい」「時代の流れに逆行しているのではないか」といった戸惑いの声が数多く上がりました。
ここで専門用語である「放映権（ほうえいけん）」について少し解説しましょう。これは、スポーツイベントなどの試合映像を独占的にテレビ局などが放送できる権利のことです。IOC（国際オリンピック委員会）はこの権利を守ることで多額の資金を得ており、個人のSNS投稿であっても、それが動画などの場合は放映権の侵害に当たると厳格に判断されるケースがあるのです。静止画についても、商業利用を防ぐ観点から厳しいルールが敷かれています。
私個人の意見としては、目の前の真剣勝負をスマホの画面越しではなく、自分の両眼でしっかりと焼き付けてほしいという主催者側のメッセージとも受け取れます。一方で、デジタルネイティブ世代にとっては「シェアすること」までが観戦体験の一部であるため、このギャップをどう埋めるかが今後のスポーツビジネスの課題になるでしょう。現地でしか味わえない空気感を大切にしつつ、ルールを遵守して最高の応援を届けたいものですね。
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