2019年07月05日、食品スーパー業界の活気を伝える最新のデータが届きました。日本スーパーマーケット協会など業界3団体が発表した2019年05月の景気動向調査によると、現場の景況感を示す指標が3カ月連続で改善しています。この背景には、新元号「令和」への改元に伴う歴史的な10連休という特別なイベントが、人々の消費行動に大きな影響を与えたことが挙げられるでしょう。お祝いムードに包まれた日本列島で、多くの家庭が食卓を彩るためにスーパーへと足を運んだ様子が目に浮かびます。
ここで注目したいのが「DI（ディフュージョン・インデックス）」という専門用語です。これは、景気の現状を「良い」と答えた企業の割合から「悪い」と答えた割合を差し引いて算出する指標で、いわば業界の元気度を測る温度計のようなものです。2019年05月の現状判断DIは45.1となり、前月比で0.1ポイントの微増となりました。わずかな上昇ではありますが、3カ月続けてプラス圏で推移している点は、業界全体が着実な回復基調にあることを示唆しているのではないでしょうか。
大型連休中には、普段よりも少し贅沢を楽しもうという心理が働き、ステーキ肉や高級なお酒といった高単価な商品が飛ぶように売れました。SNS上でも「連休はどこも混んでいるから、スーパーで良いお肉を買ってお家でパーティーをした」という投稿が多く見られ、家で贅沢を楽しむ「イエナカ消費」の広がりを実感させます。さらに、一時期高騰していたお野菜の価格が平年並みに落ち着き、仕入れ原価が安定したことも、店舗運営にとって大きな追い風となったようです。
客足の動向についても、非常に明るい結果が出ています。来店数を示す指数は3.6ポイントも大幅に改善しており、連休中のお買い物スポットとしてスーパーが選ばれたことが分かります。一人あたりのお買い物金額である客単価はわずかに減少したものの、訪れるお客様の数そのものが増えたことで、最終的な売上高や利益の数字もしっかりと底上げされました。猛暑に備えた熱中症対策グッズや、好天に誘われて伸びたアイスクリームなどの売れ行きも、数字を押し上げる要因となっています。
一方で、自然の厳しさが影響した部分も見受けられました。不漁が続くイカなどの水産部門は、前月に比べて指数が3.3ポイント下落するなど、仕入れの難しさに苦戦している現状があります。しかし、全体を見渡せば7分野中4分野で経営状況が改善しており、2、3カ月先の将来見通しも明るい兆しを見せています。編集部としては、連休という特別な機会にスーパーが「生活を豊かにする場所」として再評価された意義は極めて大きいと考えております。
2019年05月の好調な勢いは、今後の業界にポジティブな連鎖をもたらすはずです。消費税増税を秋に控える中、こうした底堅い需要が続くことは、店舗側にとっても大きな自信に繋がるに違いありません。単に食材を買うだけの場所ではなく、季節やイベントごとに新しい食の楽しみを提案してくれるパートナーとして、スーパーマーケットの存在感はますます高まっていくでしょう。これからも私たちの食卓にワクワクを届けてくれる、各店舗の工夫を凝らした売り場作りに期待が膨らみます。
コメント