2019年07月30日の東京外国為替市場において、円相場はわずかに値を下げる展開となりました。午後5時の時点では、1ドルが108円64銭から65銭付近で取引されており、前週末の同時刻と比較すると2銭ほどの円安ドル高水準で推移しています。大きな変動ではないものの、じわじわと円が売られる流れが続いており、投資家の間では今後の動向を注視する声が上がっています。
今回の値動きの背景には、日本の株式市場の動向が深く関わっているようです。同日の日経平均株価は、取引の終了が近づくにつれて下げ幅を縮小させる粘り強い動きを見せました。このように株価が持ち直すと、投資家の心理が安定し、安全資産とされる円を手放してドルを買う「リスクオン」に近い動きが誘発されます。相場はまさに、株と為替が手を取り合うような形で連動したと言えるでしょう。
さらに注目すべきは、海の向こう側であるアメリカの市場環境です。日本時間の2019年07月29日午後の時間外取引において、米長期金利の低下傾向に歯止めがかかり、一服感が漂いました。長期金利とは、一般的に10年などの長い期間でお金を貸し出す際の利子のことを指します。この金利が下がりにくくなったことで、ドルを保有するメリットが相対的に意識され、円売り・ドル買いの勢いを後押ししたと考えられます。
一方で、通貨ごとの強弱にはばらつきも見られました。対ドルでは値を下げた円ですが、欧州の共通通貨であるユーロに対しては、逆に値上がりする「反発」の兆しを見せています。SNS上では「ドルに対しては弱含んでいるけれど、ユーロクロスでは円買いのチャンスかもしれない」といった、プロの視点に近い鋭い考察や反応が相次いでおり、通貨ペアごとの戦略の違いが浮き彫りになっています。
編集部としての見解ですが、今回の微動は嵐の前の静けさのようにも感じられます。わずか2銭という差ではありますが、米国の金利動向や日本の株価という二大要素に素直に反応している点は、市場が極めて敏感な状態にある証拠です。目先の小さな変化に一喜一憂するのではなく、こうしたマクロ経済のピースがどう組み合わさっていくのかを、冷静に見極める姿勢が今の投資家には求められているのではないでしょうか。
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