子供たちの未来をより豊かにするために、私たちはどのような投資を行うべきでしょうか。2019年07月30日、東京大学の山口慎太郎准教授が提唱した「人材投資としての保育」という考え方が、今大きな注目を集めています。特に注目すべきは、教育の効果が単なる学力向上に留まらず、成人した後の生活水準や社会的な成功にまで深く関与しているという事実でしょう。
かつて米国で実施された「ペリー幼児教育プロジェクト」の追跡調査によれば、質の高い幼児教育を受けた子供たちは、高校の卒業率が目に見えて向上したことが判明しています。それだけではなく、40歳という人生の節目を迎えた時点での就業率や所得までもが、教育を受けなかったグループを大きく上回る結果となりました。幼少期の環境が、数十年後の経済的基盤を支える重要な鍵となっているのです。
学力以上に価値がある？未来を切り拓く「非認知能力」の正体
ここで興味深いのは、幼児教育によって一度は高まったIQ（知能指数）などの数値的な効果が、数年も経過すると消失してしまうという点です。しかし、それでもなお長期的な成功がもたらされる背景には、「非認知能力」の改善があると考えられています。非認知能力とは、テストで測れる知識とは異なり、目標に向かって粘り強く取り組む「忍耐力」や、他者と良好な関係を築く「協調性」などを指す専門用語です。
この非認知能力が幼いうちに育まれることで、成長の過程で直面する様々な問題行動が抑制されるようになります。SNS上でもこの調査結果は大きな反響を呼んでおり、「学歴よりも人間力の方が大事だと思っていたけれど、それが科学的に証明されているのは驚きだ」といった声や、「保育園の役割は単なる預かり所ではなく、国家的な投資なのだと感じた」という意見が数多く投稿されています。
編集者の視点から申し上げれば、現在の日本においても、待機児童問題の解決だけでなく「保育の質」をどう担保するかが、将来の格差是正に向けた最優先課題であると確信しています。目先の読み書きができるようになることよりも、困難に立ち向かう心や社会性を養うことこそが、子供たちに贈ることができる最高のギフトではないでしょうか。幼児教育への投資は、社会全体に計り知れない利益をもたらすはずです。