2019年08月14日、ある日本株ヘッジファンドの担当者が「日本のトランポリンは修理が必要だ」と自嘲気味に語る場面がありました。これは、トランプ米大統領の発言一つで激しく上下する世界的な「トランポリン相場」において、日本株だけが思うように跳ね上がらない現状を皮肉ったものです。米国株が力強く反発する一方で、どこか重たげな足取りが続く日本市場の今を読み解いていきましょう。
2019年08月15日の東京株式市場では、米政府が対中制裁関税「第4弾」の一部を延期したことを受け、日経平均株価が一時242円高まで値を戻しました。しかし、前日に500ドル超の急騰を見せたニューヨークダウと比較すると、その勢いはどうしても見劣りしてしまいます。米国市場では売り方が損失を抑えるために買い戻す「ショートカバー」がバネとなりましたが、お盆休み真っ只中の日本にはそのエネルギーが不足しているようです。
SNS上でも「米国株が上がっても日本株は連動しきれない」「今は様子見が正解か」といった慎重な声が目立ち、投資家の間には諦めにも似たムードが漂っています。実際にこの日の物色も、クリスマス商戦への恩恵が期待される任天堂が4％上昇した程度に留まり、市場全体へ買いが広がるまでには至りませんでした。4～6月期の決算発表という大きなイベントを終え、投資家たちが夏休みに入ったことで、市場は静まり返っています。
「閑散に売りなし」？データが示す日本株の底堅さ
現在の東証1部における売買代金は2兆円を割り込んでおり、市場は非常に「閑散」とした状態にあります。ここで注目したいのが、外国人投資家による日本株の保有比率です。バンクオブアメリカ・メリルリンチが2019年08月02日から2019年08月08日にかけて実施した調査では、日本株の保有比率が2012年12月以来の低水準まで落ち込んでいることが判明しました。これは、売れる持ち弾がすでに尽きかけている「カラカラ」の状態を意味しています。
一方で、相場の格言には「閑散に売りなし」という言葉が存在します。市場参加者が少なく、売り圧力が弱まった時こそが底値になりやすいという教えです。これを裏付けるのが、シティグループ証券が算出する「日本株パニック指数」でしょう。この指数は市場の恐怖感や混乱度を数値化したもので、1を超えると反発のサインとされています。2019年08月13日時点の数値は0.7とやや高めで、専門家は現在の水準を実質的な「底」と分析しています。
ここで言う「逆張り」とは、相場の下落局面であえて買い向かう手法を指しますが、現在の日本市場はまさにその好機と言えるかもしれません。米国では今後1年以内の景気後退を危惧する声が約8年ぶりの高水準に達していますが、実体経済の統計にはまだ深刻な陰りは見られません。2015年から2016年にかけての景気懸念を跳ね返して最高値を更新してきた過去の教訓を忘れてはならないでしょう。
私自身の見解としても、今の日本株は過小評価されすぎていると感じます。米国による予防的な利下げが住宅市場を下支えする期待もあり、世界的な景況感を示すサプライズ指数は日本や中国でも改善の兆しを見せています。派手な跳躍は見られなくても、底が抜ける心配は少ないのではないでしょうか。静かな夏休み相場の裏側で、賢明な投資家たちは次なる反撃の準備を整えているに違いありません。
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