ドライバーの皆様に嬉しいニュースが届きました。2019年08月26日、資源エネルギー庁が発表した調査結果によれば、レギュラーガソリンの店頭価格(全国平均)は1リットルあたり143.5円を記録しています。これは先週と比較して0.9円安くなっており、なんと5週連続の下落となりました。
卸元となる元売り各社は、実は前週の時点で「卸値(おろしね)」を引き上げていました。卸値とは、製油所からガソリンスタンドが仕入れる際の価格を指します。しかし、実際の小売価格への反映にはタイムラグが生じているため、消費者にとっては嬉しい値下がりが続いている状況なのです。
地域別の動きを見てみると、全国45の都道府県で価格が低下しました。特に鳥取県では前週比2.6円安という大幅な値下がりを見せており、SNSでも「地元でガソリンが安くなっていて助かる」といった驚きの声が広がっています。一方で、大分県と福島県の2県については、残念ながら価格が上昇してしまいました。
全国で最も価格が高かったのは長崎県の155.4円で、最も安かったのは埼玉県の137.5円でした。この18円近い地域差には驚かされますが、輸送コストや競合店の多さが価格に強く影響しているのでしょう。ガソリンだけでなく、軽油も124.8円、灯油も90.2円へとそれぞれ値を下げ、家計には優しい一週間といえます。
しかし、この安らぎも長くは続かないかもしれません。8月中旬から、世界的な経済不安の背景となっていた「米中貿易摩擦」の緩和が期待され、原油相場が上昇に転じているためです。原油相場が上がれば、当然ながら私たちが手にするガソリンの調達コストも跳ね上がってしまいます。
編集部としては、今回の値下がりは「嵐の前の静けさ」ではないかと危惧しています。元売り各社は、今週もさらに卸値を0.5円から1円程度引き上げる方針を各給油所に伝えています。コスト増が避けられない状況下で、石油情報センターも「来週は値上がりする」との予測を公式に発表しました。
SNS上では「今のうちに満タンにしておこう」という賢いユーザーたちの投稿が目立ち始めています。世界情勢がダイレクトに給油機の数字に反映されるのは、現代社会の厳しさと言えるでしょう。お出かけや物流を支えるエネルギーだからこそ、一円でも安いうちに備えておくのが得策かもしれません。
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