2019年09月02日、エネルギー業界に激震が走るニュースが飛び込んできました。世界をリードする中国の蓄電池メーカーである比亜迪（BYD）と寧徳時代新能源科技（CATL）が、日本国内の据え置き型蓄電池市場へ本格的に参入を表明したのです。これまで国内メーカーが中心だった日本の蓄電ビジネスに、圧倒的な規模とコスト競争力を誇る巨人が加わることで、再生可能エネルギーを取りまく環境は一変するに違いありません。
今回参入する「据え置き型蓄電池」とは、住宅や工場などに設置して電力を蓄えておく装置を指します。太陽光発電などで作った電気を貯めておき、夜間や停電時に利用するための重要なインフラです。特に、家庭用太陽光発電の固定価格買い取り制度（FIT）が順次終了を迎える「2019年問題」を控え、発電した電気を売るのではなく自分で使う「自家消費」への関心が高まっている絶好のタイミングでの進出といえるでしょう。
中国企業の最大の武器は、何といってもその驚異的な低価格戦略にあります。世界シェアを席巻する生産規模を背景に、日本企業の製品よりも大幅にコストを抑えた提案が可能となっているのです。SNS上では「ついに中国勢が来たか」「日本のメーカーは太刀打ちできるのだろうか」といった驚きと懸念の声が上がる一方で、「蓄電池が安くなるなら、太陽光パネルを設置しやすくなる」と導入を前向きに検討するユーザーの期待感も溢れています。
私個人の見解としては、この黒船来航ともいえる事態は、日本のエネルギー市場にとって健全な刺激になると考えています。コストが障壁となって普及が遅れていた蓄電池が身近になれば、再生可能エネルギーの活用がさらに加速するはずです。もちろん国内メーカーにとっては厳しい戦いとなりますが、価格以外の付加価値や、きめ細やかな保守サービスの充実で、どのように差別化を図っていくのかが今後の大きな見どころになるでしょう。
2019年09月02日という日は、日本の電力自給の形が大きく変化し始める象徴的な一日になるかもしれません。CATLやBYDといった世界基準のテクノロジーが、私たちの生活にどのような利便性をもたらすのか目が離せませんね。安価で高性能な選択肢が増えることは、持続可能な社会を目指す私たち消費者にとっても、大きな恩恵をもたらす可能性を秘めているといえるのではないでしょうか。
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