グローバル化の波が押し寄せる現代の日本企業において、外国人労働者の存在は欠かせないものとなっています。しかし、パーソル総合研究所が2019年09月11日に発表した最新の調査結果によると、現場では深刻な「賃金の壁」が立ちはだかっているようです。日系企業の中で、外国人正社員の給与を日本人よりも低く設定しているケースが、全体の約2割にものぼることが判明しました。
この格差を生む最大の要因として、日本独自の「年功序列（ねんこうじょれつ）」という制度が挙げられるでしょう。これは、個人のスキルや成果よりも、年齢や勤続年数に応じて給与が上がっていく仕組みを指します。多くの外国人は中途採用や若手としての入社が多いため、在籍期間の短さがそのまま給与の低さに直結しており、結果として日本人との間に溝が生じているのが実情なのです。
離職率の高さが物語る企業の課題とSNSでのリアルな反応
さらに興味深いことに、離職率が高い企業ほど、日本人と外国人の賃金格差が顕著であるというデータも示されました。不当な待遇が社員のモチベーションを下げ、人材の流出を招くという負の連鎖が浮き彫りになっています。SNS上では「これでは優秀な人材が海外へ逃げてしまう」「同一労働同一賃金とは程遠い」といった、現状を嘆く厳しい声が数多く上がっており、若年層を中心に危機感が広がっています。
私自身の見解としましては、多様性を掲げる一方で、旧態依然とした評価システムに固執するのは非常に矛盾していると感じます。言葉や文化の壁を超えて貢献しようとする人々に対し、勤続年数という「時間」だけで価値を測ることは、企業の成長を阻害しかねません。本当の意味で国際競争力を高めるためには、個々の能力を公正に評価する「職能給」へのシフトが、今まさに求められているのではないでしょうか。
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