IoTとAIでイベント運営が激変！2万円台で実現する「格安来場者計測システム」の衝撃

長野県茅野市にキャンパスを構える公立諏訪東京理科大学にて、イベント運営の常識を覆すような画期的な研究成果が発表されました。市川純章教授の研究室が、あらゆるモノをネットワークで繋ぐ「IoT（モノのインターネット）」技術を駆使し、来場者数を自動でカウントする低コストなシステムを開発したのです。

2019年10月30日現在の発表によると、このシステムは驚くほどリーズナブルな予算で構築が可能となっています。市販のセンサーや、インターネット上で無償公開されているAI（人工知能）の画像認識モデルを巧みに組み合わせることで、製作費をわずか2万円から3万円程度に抑えることに成功しました。

SNS上では、このニュースに対して「学生のアイデアが地域ビジネスを救う」「コスト面で導入を諦めていた中小イベントの救世主だ」といった、期待に満ちた反響が数多く寄せられています。高価な業務用機材に頼らずとも、知恵と既存技術の融合で課題を解決できることを証明した好例と言えるでしょう。

赤外線とAI画像認識が導くスマートなイベント管理

今回開発されたシステムには、用途に合わせて選べる2つのアプローチが用意されています。1つ目は、目に見えない光を利用して物体を検知する「赤外線センサー」を用いた方式です。これは市販の安価な部品で構成されており、入り口を通過する人数をリアルタイムで確実に把握できる仕組みになっています。

もう一方は、カメラ映像からAIが人間を判別する「画像認識モデル」を活用した高度なタイプです。ここで使われている「AIモデル」とは、膨大なデータから特徴を学習させたプログラムのことで、これまでは導入に多額の費用がかかるのが一般的でした。しかし、本システムは無料公開のリソースを賢く利用しています。

私は、この取り組みこそが地方創生の鍵を握ると確信しています。最先端の学術的知見が、資金力の限られた中小企業の現場へと直接還元される流れは、産業全体の底上げに繋がるはずです。高コストなDX（デジタルトランスフォーメーション）ではなく、身の丈に合った「割安なIoT」の普及こそが急務でしょう。

市川教授らは今後、地元の中小企業などを対象に、この安価なモデル技術の導入支援を積極的に行っていく方針です。2019年10月30日を境に、信州から発信されたこの技術が、全国の小規模な自治体や商店街のイベントをよりスマートで効率的なものに変貌させていくに違いありません。