2019年10月25日、若手ビジネスパーソンの仕事観を揺るがす興味深い調査結果が発表されました。日本能率協会が20代の社員を対象に実施したアンケートによると、なんと回答者の約5割に近い人々が転職を視野に入れていることが判明したのです。かつての「石の上にも三年」という格言は、もはや現代の若者には当てはまらないのかもしれません。
具体的な数字を見ていくと、転職を「検討しているが、特に行動はしていない」と答えた層が33.5％と最も多く、潜在的な転職希望者が厚いことが伺えます。これに「近いうちに活動を始める」という意欲的な12.3％と、既に「活動中」である3％を合わせると、全体で48.8％に達します。半数近くが今の職場を離れる可能性を抱いている状況です。
SNSで共感が広がる「転職潜在層」の心理とは
このニュースに対し、SNS上では「今の環境でスキルが身につくか不安」「会社に尽くすより自分の市場価値を上げたい」といったリアルな声が次々と上がっています。特に「行動はしていないが検討中」という層の多さは、日々の業務に追われつつも、スマートフォンの求人アプリを眺めては自らの将来を模索する、現代的な若者像を象徴していると言えるでしょう。
ここで注目したいのが「市場価値」という専門用語です。これは、特定の企業内だけでなく、労働市場全体においてその人がどれほど必要とされるかを示す指標を指します。今の20代は、一つの会社に骨を埋めることよりも、どこの組織でも通用する汎用的なスキルを磨くことに重きを置く「キャリア自律」の意識が非常に高い傾向にあるのではないでしょうか。
編集者としての私見ですが、この「半数が転職を検討している」という状況は、決して組織への忠誠心が薄れたというネガティブな話ではないと確信しています。むしろ、自分の人生に対して主体的に責任を持とうとする、極めて健全でポジティブな変化です。企業側も、彼らを引き留めるための「縛り」ではなく、選ばれ続けるための「魅力的な環境作り」が急務となっています。
コメント