ケーズデンキが最高益を更新！消費増税の駆け込み需要で見えた「新4K衛星放送」時代の到来と家電選びのトレンド

家電量販店大手のケーズホールディングスが、2019年11月8日に発表した2019年4月から9月期の連結決算において、まさに破竹の勢いを見せています。期間中の純利益は前年同期と比べて35％増の167億円に達し、この期間としては過去最高の数字を叩き出しました。

これほどの躍進を支えた最大の要因は、2019年10月1日の消費税増税を目前に控えた「駆け込み需要」です。増税前に少しでも安く良い品を手に入れようとする消費者の熱気は凄まじく、特にリビングの主役となる高額家電に注目が集まったといえるでしょう。

中でも人気を牽引したのは、映像美を追求した4Kテレビや有機ELテレビといった高付加価値な製品群です。ここでいう「有機EL」とは、バックライトを使わず素子自体が発光するディスプレイのことで、圧倒的なコントラストと薄さを実現する次世代の映像技術を指します。

SNS上では「増税前にケーズで4Kテレビを買った」という声が相次ぎ、中には「現金値引きが大きくて助かった」といった、同社独自のサービスを支持する投稿も目立ちます。こうした実質的なお得感が、堅実なユーザーの心を掴んで離さなかったのかもしれません。

売上高についても、前年比9％増の3770億円という素晴らしい実績を残しています。大型家電は配送や設置を伴うため、ネット通販よりも対面での接客を重視する層が、信頼感のある実店舗へ足を運んだ結果がこの数字に反映されていると推測されます。

編集者が見る「現金値引き」戦略の強み

今回の好決算を受けて、編集部としてはケーズデンキの「ポイント還元に頼らない姿勢」が、消費税増税という節目に最大限の力を発揮したのだと考えています。他社がポイントによる囲い込みを図る中、その場で安くなるという分かりやすさは、大きな安心感を与えたはずです。

特に「新4K衛星放送」の普及期と重なったことで、単なる買い替えではなく、より高品質な体験を求める層が動きやすかったことも幸運でした。今後、増税後の反動による冷え込みが懸念されますが、この勢いをどう維持していくのか、業界全体が注目しています。