2020年4月から施行される新しい学習指導要領により、全国の小学校で英語が教科として正式に必修化されます。この大きな教育改革を目前に控え、お子様を持つ保護者の間ではかつてないほど「英語教育」への関心が高まっているようです。学研ホールディングスの宮原博昭社長は、2019年11月18日の取材において、教育現場に押し寄せるこの大きな変化と、それに応える同社の戦略について力強く語りました。
現在、学研教室の現場では大きな変化が起きています。これまでは算数や国語といった主要科目の受講が中心でしたが、最近では小学校5年生や6年生を中心に、それらに加えて英語をセットで受講する生徒が急増しているのです。SNS上でも「今の小学生は大変だけど、早くから英語に触れるのは羨ましい」「塾選びの基準が英語対応かどうかになった」といった、変化を肌で感じる親御さんのリアルな声が数多く見受けられます。
一方で、教育界では大学入試における英語民間試験の導入延期が発表され、動揺が広がりました。しかし、宮原社長は「導入の時期がいつになろうとも、英語を『読む・書く・聞く・話す』という4つの力をバランスよく育てる『4技能教育』の重要性が揺らぐことはない」と断言します。この4技能とは、単に文法を覚えるだけでなく、実際にコミュニケーションを図るための地力を指す言葉であり、グローバル社会を生き抜くために必須のスキルとされています。
小学生から大学入試まで！教育のプロが描く成長シナリオ
宮原社長は、今回の教育改革をピンチではなく、小学生から大学受験生まで幅広い層にアプローチできる「絶好の商機」と捉えているようです。同社は今後、さらなる教材のラインナップ拡充やサービスの質向上を急ピッチで進める方針を固めています。時代のニーズを的確に捉え、学習者に寄り添う姿勢は、教育業界のリーディングカンパニーとしての自信と覚悟の表れであると感じさせられます。
編集者の視点から見ても、単なる試験対策を超えた「本質的な英語力」が求められる今の流れは、日本の子供たちにとって非常にポジティブな変化だと言えるでしょう。これまでは読み書きに偏りがちだった日本の英語教育が、4技能を重視することでようやく世界標準に近づく大きな転換点を迎えています。学研のような企業が質の高いコンテンツを供給し続けることは、日本の将来を担う人材育成において極めて重要な役割を果たすに違いありません。
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