日本の基幹産業を牽引するトヨタ自動車が、大きな転換点を迎えようとしています。同社は2019年12月04日、車の開発スピードを劇的に向上させるための大規模な組織改革を発表しました。これまで試作段階と量産段階で分かれていた技術を統合し、2020年01月01日付で「モノづくり開発センター」を新たに設立するというのです。
この新設されるセンターには、生産技術に精通したスペシャリストを中心に約4200人もの精鋭が集結します。開発の初期段階から量産を見据えた連携を深めることで、これまでにないスピード感で新しい車を世に送り出す体制を整える狙いがあるのでしょう。ネット上では「トヨタのスピード感がさらに増すのか」「現場の力が試される」といった期待の声が寄せられています。
新センターのトップには、モノづくりの現場を知り尽くした吉田守孝副社長が就任する予定です。従来の枠組みに縛られない柔軟な発想を重視し、熟練の技能と最新の生産技術を融合させることで、次世代の「ものづくりのプロ」を育成する環境が整えられます。現場を大切にするトヨタらしい、人への投資を惜しまない姿勢が今回の改革からも強く伝わってきますね。
フラットな組織へ！現場と経営層を直結させる大胆な人事戦略
同日には2020年01月01日付の新体制も公表され、豊田章男社長を筆頭とする最高幹部陣の続投が決定しました。一方で、組織の階層を減らす「フラット化」が推進される点に注目が集まっています。役職名を「領域長」から「統括部長」へ変更し、経営層と現場の意思疎通をより円滑にすることで、意思決定の迅速化を図るのが狙いです。
人事面では、中型車開発を担う中嶋裕樹氏ら3名が執行役員に昇格する一方で、レクサス部門を牽引した沢良宏氏らが退任するなど、実力主義に基づいた新陳代謝が加速しています。「執行役員」とは、取締役が決めた経営方針を現場で実行する責任者のことですが、トヨタはこの役割をより専門性に特化した形へと進化させているようです。
さらに、グローバル戦略においても「中国・アジア本部」を分割し、それぞれの地域に特化した体制を構築するなど、地域密着型の経営を強化しています。100年に一度の変革期と言われる自動車業界において、トヨタが守りに入らず、自らの組織を壊して作り直す勇気は、多くの日本企業にとって刺激となるに違いありません。
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