投資家の皆様が日々注目するマーケットの裏側では、常に熱い攻防が繰り広げられています。2019年12月9日時点における東京証券取引所の信用取引残高データが公表されました。この「信用残高」とは、投資家が証券会社からお金や株を借りて取引し、まだ決済が終わっていない株数のことを指します。将来の買い圧力や売り圧力を測る、非常に重要な先行指標なのです。
特に注目を集めているのが、日本通信の動向でしょう。2019年12月9日の集計では、売り残が1185万4000株と前日から35万1000株増加した一方、買い残は2884万9000株と28万1000株減少しています。SNS上では「まだ買いが重いのではないか」という慎重な声と、「売りが増えたことで踏み上げ（買い戻しによる上昇）への期待が高まる」という強気な意見が交錯しており、まさに市場の関心の的となっています。
経営再建の最中にあるジャパンディスプレイ（Jディスプレー）も、凄まじい数字を叩き出しました。買い残は2612万9000株と34万2000株の増加を見せており、個人投資家の「底値圏での反転」を期待する熱量がひしひしと伝わってきます。対して売り残は1316万1000株とわずかに減少しており、需給バランスの行方が今後の株価を大きく左右する重要な局面を迎えていると言えるでしょう。
個別銘柄の明暗と市場に漂う期待感
中小型株に目を向けると、興味深い変化が散見されます。例えば、レオパレス21は売り残・買い残ともに減少しており、過熱した投機的な動きが一旦落ち着きを見せているようです。一方で、トレイダーズホールディングスは買い残が1260万5000株に膨らみ、37万2000株もの大幅増を記録しました。こうした急激な残高の変化は、近いうちに何らかの大きな変動が起こる前兆として捉える投資家も少なくありません。
ここで改めて用語を整理しておきましょう。「売り残」は将来の買い戻し要因、「買い残」は将来の売り決済要因となります。2019年12月9日のデータを見ると、買い残が圧倒的に多い銘柄が目立ちます。これは、多くの投資家が「これから上がる」と期待してポジションを持っている証拠ですが、期待が外れた場合には一斉に売りが出るリスク、つまり需給の悪化も孕んでいる点には注意が必要となります。
私個人の見解としては、現在の市場は非常にバイタリティに溢れていると感じます。特に日経レバレッジ指標などのETF関連で買い残が32万株以上も増加している点は、市場全体に対する強気姿勢の表れでしょう。しかし、個別株での信用買いの積み上がりは、時に株価の上値を抑える重石にもなります。データ上の数字だけを追うのではなく、その裏にある投資家の心理を読み解くことが、勝利への近道になるはずです。
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