株式市場において、投資家の熱い視線が注がれる「信用残高」の最新データが、2019年8月15日に公開されました。今回発表されたのは、2019年8月13日時点における制度信用と一般信用の合計数値です。信用取引とは、証券会社からお金や株を借りて売買を行う仕組みを指し、将来的な買い圧力や売り圧力を予測する上で極めて重要な指標となります。市場の需給バランスが浮き彫りになるこの数値は、短期的な値動きを左右する鍵と言えるでしょう。
特に注目を集めているのが、経営再建の動向が連日報じられているジャパンディスプレイ（Jディスプレ）です。売残が23,012千株に対し、買残は40,579千株と大きく膨らんでおり、依然として多くの投資家が反発を期待して買い向かっている状況が伺えます。SNS上では「これほどの買い越しは将来的な投げ売りのリスクを孕んでいる」といった警戒感を示す声がある一方で、底打ちを信じる個人の強気な姿勢も目立っており、投資家の思惑が激しく交錯しているのが印象的です。
また、アパートの施工不備問題に揺れるレオパレス21についても、需給の歪みが顕著に現れています。同社の買残は22,942千株に達しており、売残の8,430千株を大きく上回る水準です。信用買いが溜まっている状態は、株価が上昇した際、利益確定の売りが出やすい「重し」となる可能性が高いと考えられます。不透明な先行きの中でもがく同社に対して、ネット上のコミュニティでは「需給が整理されるまでは本格的な反転は難しいのではないか」との厳しい分析も散見されます。
ここで専門用語について補足しますと、「売残（うりのこり）」とは株価の下落を予想して空売りをしたまま決済されていない株数を指し、「買残（かいのこり）」はその逆で、上昇を期待して買ったままの状態を指します。これらの比率を示す「信用倍率」が高ければ高いほど、将来の売り予約が溜まっていることを意味するため注意が必要です。編集者の視点から申し上げれば、現在のマーケットは材料株への資金集中が激しく、需給の悪化がさらなる下落を招く負のスパイラルに陥りやすい局面にあると推察されます。
その他、ゲーム事業を展開するenishや、低位株として活発に取引されているオンキヨー、日本通信なども、それぞれ独自の需給環境を形成しています。特にオンキヨーは買残が24,430千株と突出しており、圧倒的な買い長の状態にあります。こうした極端な偏りは、何かポジティブなニュースが出た際の爆発力を秘める反面、期待外れに終わった際の下落スピードも速くなる傾向があります。2019年8月13日の数値を分析する限り、個人投資家はリスクを承知で逆張りを仕掛けている構図が見て取れます。
今後の相場展望としては、これら積み上がった買残がどのように整理されていくかが焦点となるでしょう。株価が停滞したまま時間が経過すれば、期限を迎えた「投げ売り」が相場を押し下げる要因になりかねません。投資家の皆様におかれましては、単なる材料の良し悪しだけでなく、こうした数値の裏側に潜む「投資家の心理状態」を冷静に読み解くことが、生き残るための必須条件となります。需給の改善が見られるまで、慎重なスタンスを維持することが賢明な判断ではないかと私は考えます。
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