現代社会において「ビッグデータ」という言葉を耳にしない日はありません。インターネットを通じて蓄積される膨大な情報をどう読み解くかが、私たちの未来を左右すると言っても過言ではないでしょう。そんな中、横浜市立大学は2018年04月01日、首都圏で初となる「データサイエンス学部」を設置しました。これは、単なる数字の羅列から社会の課題を解決するヒントを導き出す、まさに「情報の魔法使い」を育てる場所なのです。
田栗正隆准教授は、将来的に誰もがビッグデータの恩恵を受ける時代がやってくると予測しています。SNS上では「理数系だけでなく、実社会に直結する学びが面白そう」といった期待の声が寄せられており、その注目度の高さが伺えます。同大学は次世代を担う専門人材の育成に留まらず、実際に悩みを持つ自治体や企業と手を取り合い、現場の切実な問題解決に真っ向から挑んでいる最中なのです。
がん治療と仕事の両立を支える、自治体初の緻密なデータ分析
特筆すべきは医療分野での画期的な取り組みです。2018年11月、大学は横浜市からの委託を受け、「レセプトデータ」の解析結果を公表しました。レセプトとは、患者さんが受けた診察や処方された薬の詳細が記された「診療報酬明細書」のことです。これまでは数千人規模の調査が限界でしたが、今回は2014年04月から2016年03月までの膨大な全データを対象に、年間約5万2千人ものがん患者の実態を浮き彫りにしました。
性別や通院頻度、治療期間などを詳細に分析できたのは、国が提供する大規模データベース（NDB）を活用したからです。基礎自治体レベルでこれほど精密な解析を行った例は過去になく、まさに歴史的な一歩と言えるでしょう。この知見は、がん患者が治療を続けながら自分らしく働き続けられるような、新しい支援策の構築に活用される予定です。こうした「命に寄り添うデータ活用」こそ、現代社会が最も必要としている形ではないでしょうか。
AIによる画像診断とスポーツ革命、広がるデータサイエンスの翼
田栗准教授は、ビッグデータの活用を「究極の効率化」と表現しています。例えば、MRI画像とAIを組み合わせたがん診断の研究が進んでおり、人間の目では見落としがちな微細な変化をAIが正確に捉える時代が、5年から10年以内に訪れると期待されています。また、小泉和之准教授が語るスポーツ界の変革も興味深いものです。本場メジャーリーグでは、データ分析から「フライボール革命」が起き、野球の常識が塗り替えられました。
2019年12月11日現在、同学部は日産やエーザイといった大手企業10社、そして横浜市と協定を結び、製品開発や課題発見に汗を流しています。世界に目を向ければGAFAのような巨大企業がデータを武器に成長を続けていますが、日本はまだ遅れているとの指摘もあります。だからこそ、2020年04月に新設される大学院「データサイエンス研究科」への期待は膨らむばかりです。横浜から世界へと羽ばたくデータのエキスパートたちが、私たちの明日をより豊かに変えてくれるに違いありません。
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