2019年12月03日、苦境が続くアパレル業界において、常識を打ち破る圧倒的な数字を叩き出す企業が注目を集めています。それが「UNITED TOKYO」や「STUDIOUS」を展開するTOKYO BASEです。多くのブランドが在庫処分やセールに頼る中、同社は営業利益率10％超という驚異的な効率経営を実現しました。この数字は、一般的なアパレル企業が数パーセントの利益を確保するのも必死な現状を考えれば、まさに異次元の成果と言えるでしょう。
代表の谷正人氏は、自身のルーツである百貨店経営の厳しさを間近で見てきた経験から、徹底した「利益重視」の姿勢を貫いています。かつて一族が経営していた百貨店が倒産するという原体験は、彼に「売る力」と「数字への執念」を植え付けました。SNS上では「アパレルでこの利益率は魔法のようだ」「販売員のプロ意識が他とは一線を画している」といった驚きの声が相次いでおり、業界内外から熱い視線が注がれているのです。
高収益を支える「定価販売」と「メイドインジャパン」の誇り
TOKYO BASEの強みの源泉は、安易な値下げに逃げない「プロパー販売（定価販売）」への徹底したこだわりです。通常、アパレルでは「営業利益率」——売上から原価や人件費などの経費を引いた本業の儲けの割合——を確保するために、いかに定価で売り切るかが鍵となります。彼らは、日本製の高品質なアイテムを適正価格で提供することで、顧客の信頼を獲得し、セールありきのビジネスモデルからの脱却に成功したのです。
また、同社の特徴は販売員に対する「結果至上主義」的な報酬体系にもあります。売上成績がダイレクトに給与へ反映される仕組みは、スタッフ一人ひとりを「一人の経営者」に変貌させました。私は、この「稼げるアパレル」というモデルこそが、若者のファッション離れや販売員不足を解消する一石になると確信しています。夢や感性だけでは食べていけない厳しい現実を、彼らは圧倒的なビジネスの論理で塗り替えようとしているのです。
アパレル市場が縮小を続ける2019年の現在、TOKYO BASEが見せる快進撃は、単なる一企業の成功物語に留まりません。それは、日本のアパレル産業が再び輝きを取り戻すための、冷徹かつ情熱的な処方箋ではないでしょうか。数字を直視し、自らの価値を安売りしないその姿勢は、変化を恐れるすべてのクリエイティブ職にとって、大きな勇気とヒントを与えてくれるに違いありません。
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