冷え込んだ関係が続く東アジアの情勢に、一筋の光が差し込もうとしています。日本と韓国の両政府は、安倍晋三首相と文在寅大統領による個別会談を、2019年12月24日に実施する方向で最終調整に入りました。開催地は中国の四川省成都市であり、同日に行われる日中韓首脳会談の機会を捉えた形となります。
両首脳が正式なテーブルに着いて対話を行うのは、2018年9月25日の国連総会以来、実に1年3カ月ぶりの出来事です。これまで輸出管理の問題や歴史認識を巡る議論で、両国の間には厚い壁が立ちはだかっていました。それだけに、クリスマスイブという象徴的な日に実現する対面での対話には、国内外から熱い視線が注がれています。
今回の舞台となる「日中韓首脳会談」とは、日本、中国、韓国の3カ国が、経済や環境、安全保障といった共通の課題を話し合う定期的な枠組みのことです。個別の二国間問題で関係が悪化していても、こうした多国間の場をきっかけに直接対話のきっかけを作れるのが、国際外交の興味深い点だと言えるでしょう。
SNS上では、この発表を受けて「ようやく一歩前進した」と安堵する声が上がる一方で、「一回の会談で何かが劇的に変わるほど甘くはない」といった慎重な意見も散見されます。しかし、対話を止めてしまえば誤解が深まるばかりですから、まずは同じ部屋で言葉を交わすという事実そのものに、大きな意義があるはずです。
筆者の個人的な見解としては、感情的な対立を乗り越え、実利に基づいた未来志向の議論を期待してやみません。経済的な結びつきが強い隣国同士だからこそ、解決の糸口が見つかることを願います。この2019年12月24日の成都での対話が、長く厳しい冬を過ごした日韓関係にとって、春を呼び込む記念碑的な一日になることを切望しています。
コメント