最近、二輪車を日常生活のなかでカジュアルに乗りこなす「ちょい乗り」の需要が急速に盛り上がっています。背景には各メーカーが手頃で魅力的な新型モデルを相次いで投入していることや、2018年の法改正で小型バイクの免許が取得しやすくなった環境の変化が挙げられます。
さらにレンタルやシェアリングといった革新的な新サービスも続々と登場し、世代や性別を超えた幅広い層から熱い支持を集めているようです。SNSでも「これなら車を持たなくても気軽に遠出ができる」「デザインが可愛くてお出かけが楽しくなりそう」といったポジティブな声が多数寄せられており、注目度の高さがうかがえます。
若者の心を特に掴んでいるのが、ホンダが開発した小型バイク「クロスカブ110」の「くまモン バージョン」です。2019年6月に発売されたこのモデルは、熊本県の人気キャラクターとコラボレーションした愛らしいデザインが特徴で、本体価格は35万2000円に設定されています。
黒を基調としたボディに、くまモンのほっぺを彷彿とさせる赤のアクセントが映えるスタイリッシュな外観となっており、さりげない愛嬌が若者の間で大人気です。「友達が乗っている姿が格好よくて自分も欲しくなった」と都内の販売店を訪れた20代女性も目を輝かせており、口コミから物欲を刺激される若者が増えています。
国内の二輪車市場に目を向けると、排気量50cc以下の原付きバイクは縮小傾向にあるものの、それよりひと回り大きい小型から大型のバイクは極めて堅調です。日本自動車工業会によると、2018年の51cc以上の二輪車出荷台数は前年比5.1％増の19万2443台を記録しました。
こうした躍進の背景には、かつて高校生の二輪車利用を厳しく制限していた「3ない運動（免許を取らない・乗らない・買わない）」の見直しが進んでいる事情があります。さらに2018年からは、クラッチ操作が不要な「AT（自動変速機）付き」の小型二輪免許が、自動車教習所で最短2日間で取得できるようになりました。
この免許制度の緩和は、仕事や家事で忙しい現代人にとって非常に大きな追い風になっていると確信します。短期間で資格を得られるハードルの低さは、バイクの心理的距離を一気に縮める天才的なアプローチです。
このうねりは若者だけでなく、1980年代のバイクブームを体験した50代から60代のシニア層の心にも再び火をつけています。千葉市花見川区の「バイクセンター幕張店」では、電動自転車からの乗り換えや、維持費の安い小型バイクを求める客が増加中とのことです。
特に通勤・通学に使えて週末も格好よく決まるデザイン性の高いモデルが売れ筋で、7万〜10万円ほどの中古車が人気を博しています。同店ではヤマハ発動機がタイ向けに展開する「XSR155」などの海外モデルを並行輸入しており、国内モデルより3〜4割も安価なことから好評を得ています。
こうした中、メーカー側もバイクファンを増やすために知恵を絞っており、特に注目したいのが「サブスクリプション（定額制）」の導入です。ヤマハ発動機は2019年5月、中古バイクを月額制で貸し出す実証実験「月極ライダー」を埼玉県内でスタートさせました。
サブスクリプションとは、製品を買い取るのではなく、一定期間の利用権に対して料金を支払うビジネスモデルのことです。月額料金は車両購入総額の5％に設定されており、例えば33万8000円の車両なら月々1万6900円で利用できます。
この料金には任意保険料や定期的なメンテナンス費用もすべて含まれているため、維持費の負担を心配せずにバイクライフを始められます。「免許を取り立ての初心者の利用が増えている」と同社も手応えを感じており、今後は対象エリアの拡大も視野に入れている模様です。
購入や維持のハードルを下げて「まずは体験してもらう」というこの戦略は、今の時代に非常にマッチしていると感じます。車体の所有にこだわらない合理的な消費スタイルは、今後のモビリティ業界のスタンダードになるでしょう。
また、複数の利用者で乗り物を共同利用する「シェアリングサービス」の波も、欧州やアジアに続いて日本へ本格的に押し寄せています。都心部の新宿や日比谷、目黒にあるサイクルポートからは、屋根付き三輪スクーター「ジャイロキャノピー」がビジネスパーソンを乗せて次々と走り出しています。
これはホンダが2019年9月にオープンストリート社と共同で開始したバイクシェアサービス「ハロースクーター」の光景です。月額1000円の基本料金に加え、利用時間15分ごとに160円、さらに走行距離1キロメートルごとに20円が加算される仕組みとなっています。
スマートフォンの専用アプリから手軽に予約ができ、指定の場所であればどこでも乗り捨てができる利便性が都市部で大ウケしています。運営側によると「シェア自転車の開始時よりも登録者の伸びが早い」とのことで、確かな手応えを見せています。
2021年4月までに配備車両を合計3400台まで拡大する計画もあり、今後はさらに身近な移動手段として定着していくに違いありません。これまでの「マニアの趣味」という枠を飛び越え、日常生活を豊かにするツールへと進化したバイクの未来が非常に楽しみです。
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