毎年のように日本列島を襲い、甚大な被害をもたらす台風の脅威に対して、2020年、気象予測の歴史を塗り替える画期的なプロジェクトが動き出します。西村明宏官房副長官は2020年1月20日の記者会見において、航空機を使って台風の内部をダイレクトに調査する新体制を導入すると発表しました。
今回の試みは名古屋大学や琉球大学、気象庁気象研究所のチームが主導し、アメリカ、韓国、台湾の研究機関とタッグを組んで実施するものです。政府高官が「国際的な共同観測は初の試みであり、台風の発達メカニズムに関する新たな知見の獲得に期待したい」と語る通り、まさに国境を越えた一大プロジェクトと言えるでしょう。
このニュースに対し、SNS上では「ついに日本版のハリケーン・ハンターが誕生するのか」「予測の精度が上がれば、もっと確実に避難行動がとれるようになる」といった歓喜の声が相次いでいます。やはり、近年の気象激甚化に危機感を抱く多くの人々にとって、これ以上ない朗報として受け止められているようです。
台風の目からデータを集める仕組みとは？
気になる具体的な調査方法ですが、2020年の夏に沖縄県周辺の海域で実施される予定となっています。機体から「ドロップゾンデ」と呼ばれる最新の観測機器を台風の目の上空から投下し、落下しながら大気の状態を調べる仕組みです。この機器が、気温、湿度、気圧、風速といった気象要素をリアルタイムで収集します。
ここで言う「台風の発達メカニズム」とは、熱帯の暖かい海から供給される水蒸気が、どのようなプロセスを経て巨大な渦へと成長していくのかという一連の仕組みを指します。これを解き明かすことで、いつ、どこで台風が急発達するのかを、これまで以上に高い精度で突き止められるようになるでしょう。
これまで我が国では、宇宙に浮かぶ気象衛星からの画像解析や、地上・海上からのデータに頼らざるを得ない面がありました。しかし、危険な渦のなかに航空機で直接飛び込む手法を取り入れることで、従来のシミュレーションの弱点を補い、はるかに信頼性の高い数値を弾き出せると期待されています。
私自身の意見といたしましては、この国際連携こそが日本の防災力を飛躍的に高める鍵になると確信しています。気象災害は一国だけの問題ではなく、アジア全体でデータを共有し、手を取り合って立ち向かうべき課題だからです。地球温暖化で狂暴化する自然の脅威に対し、科学の力で挑むこの挑戦を全力で応援したいと感じます。
コメント