「ブランド売るならブランディア」のテレビCMで一世を風靡した中古品売買サービスが、大きな転換期を迎えています。ネット専業として成長してきたデファクトスタンダード社は、2020年9月期中に実店舗型の買い取り専門店を首都圏にオープンさせる計画を明らかにしました。親会社であるBEENOSのノウハウを融合させ、今後はグローバルな市場へと販路を広げる方針です。
この大胆な戦略に対し、SNS上では「お店で直接査定してもらえるなら安心感がある」「宅配キットを待つ手間が省けるので、オープンしたら早速行ってみたい」といった期待の声が数多く寄せられています。さらに、海外への転売ルートが開拓されることへの驚きや、今後のサービス向上を楽しみにするファンの呟きも目立っている状況です。
同社がこのようなリアル店舗の展開へ舵を切った背景には、フリマアプリ「メルカリ」をはじめとする、スマートフォンを用いた個人間取引（CtoC）の爆発的な普及があります。ライバル企業との激しい競合により、ネット上での仕入れ価格が高騰した結果、2019年9月期の営業利益は前の期に比べて92％減の3000万円という厳しい状況に陥ってしまいました。
そこで、2019年11月に東証一部上場企業のBEENOSが完全子会社化したことで、巻き返しを図る強固な新体制が確立されたのです。今回の戦略の核となる「買い取り専門店」とは、一般のお客様から商品の査定と引き取りだけを行う場所であり、店舗での販売は行いません。買い取られた魅力的な品々は、すべてインターネット上のサイトなどを通じて転売される仕組みです。
さらに注目すべきは、国境を越えて商品を売買するインターネット通販である「越境EC（エレクトロニック・コマース）」への本格的な挑戦でしょう。これまで数パーセントに留まっていた海外売上高を劇的に引き上げるため、親会社が持つ世界規模のネットワークをフル活用します。国内の眠れるブランド資産が、世界中のファンの元へ届けられる日も近そうです。
ネットの手軽さにリアル店舗の信頼性を掛け合わせるこの試みは、非常に賢明な判断だと私は確信しています。フリマアプリでのやり取りを面倒に感じる層にとって、プロが対面で査定してくれる安心感は唯一無二の価値となるはずです。知名度抜群のブランディアが、多角化戦略によって再び中古品市場の王座に返り咲く姿を、大いに期待しながら見守りたいと思います。
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