日本の通信や社会インフラを支え続ける老舗企業のOKI（沖電気工業）が、2020年4月1日付で実施する大規模な役員人事と組織再編を、2020年2月8日に発表しました。今回の人事は、目まぐるしく変化するデジタル社会に素早く対応するための強固な体制づくりが目的です。主力事業のトップが刷新されるなど、同社の本気度が伺える頼もしい布陣となりました。
特に注目すべきは、主要部門の略称に隠された戦略的な意味合いでしょう。今回登場する「SLSY」はソリューション（課題解決）とシステム（IT基盤）を指し、「C&P」はコンポーネント（部品）とプラットフォーム（共通基盤）を意味しています。これらは高度なネットワーク社会に不可欠な要素であり、OKIが強みを持つ分野をさらに尖らせる狙いがあると考えられます。
次世代を担うリーダーたちの抜擢とEMS事業の強化
新たなリーダーシップとして、坪井正志氏が常務から専務執行役員に昇格し、SLSY事業本部長として指揮を執ることが決定しました。また、C&P事業本部長には来住晶介専務執行役員が就任し、開発トップも兼任します。さらに、電子機器の製造受託サービスを意味する「EMS事業」のノウハウを融合させ、モノづくりとITを掛け合わせた独自の価値を生み出す体制が整いました。[/p>
このニュースに対し、SNS上では「組織の役割が明確になり、次の成長へのスピード感が伝わってくる」「技術のOKIがどのような新サービスを生み出すのか楽しみだ」といった期待の声が多数寄せられています。変化の激しいIT業界において、今回のスピーディーな体制移行は多くのビジネスパーソンからも好意的に受け止められている模様です。
編集部の視点：老舗企業が挑むデジタル変革の覚悟
筆者は、今回の人事こそがOKIの持続的な成長に向けた決意表明であると考えています。単なる役員の入れ替えにとどまらず、イノベーション推進センターの強化や調達部門の最適化など、組織の足腰を鍛え直す姿勢が明確に見て取れるからです。スマート社会の実現に向け、同社が今後どのような革新をもたらすのか目が離せません。
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