EVやドローンが自給自足で動く！？経済産業省が仕掛ける次世代の超軽量「ペロブスカイト太陽電池」開発支援の裏側

私たちの未来の暮らしを大きく変えるかもしれない、画期的なニュースが飛び込んできました。経済産業省は2020年2月11日、電気自動車やドローンにも搭載可能な次世代型太陽光パネルの開発に対して、財政的な支援に乗り出す方針を固めたのです。

この決定に対し、SNSでは「日本の技術が世界を変えるかもしれない」「車を充電する手間が減るなら大歓迎」といった、期待に胸を膨らませる声が続々と寄せられています。かつて主流だった製品で海外勢に一歩を譲った日本が、官民一体となって大逆転劇を狙う構図に注目が集まっているのでしょう。

今回、国が本腰を入れて後押しをするのは「ペロブスカイト太陽電池」と呼ばれる新型の発電技術です。ペロブスカイトとは、特殊な結晶構造を持つ物質のことで、これを使った電池は驚くほど軽く、なんと本のように折り曲げることさえ可能になりました。

現在の主役であるシリコン製パネルは重くて硬いため、設置場所が限られるという弱点があります。しかし、この新素材であればビルの壁面や緩やかにカーブした屋根など、あらゆる場所に文字通り「貼り付ける」ことができるようになるのです。

日本の狭い国土を救う救世主！夢のエネルギー自給自足へ

日本は国土が狭いため、これ以上シリコン製パネルを地面に敷き詰める場所がほとんど残されていません。政府は2030年までに全体の電源に占める再生可能エネルギーの割合を22％から24％に引き上げる高い目標を掲げており、この新技術の成否が鍵を握っています。

さらに魅力的なのは、移動体に載せてエネルギーの「自給自足」ができる点です。電気自動車のルーフや飛行中のドローン本体に装着すれば、走りながら、あるいは飛びながら太陽の光で勝手に充電してくれるという、SFのような世界が現実味を帯びてきます。

実は、この素晴らしい電池を最初に開発したのは日本人の研究者だということをご存じでしょうか。基礎研究における実力は世界トップレベルであり、桐蔭横浜大学や東京大学といった国内の有力な研究機関が、次々と高い発電効率を証明しています。

経済産業省は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）とタッグを組み、2019年度末の前後から民間企業を対象に開発案件の募集を開始します。選定された数件のプロジェクトには、年間でおよそ30億円が最長5年間にわたり補助される見込みです。

しかし、世界に目を向けるとライバルたちの足音もすぐ後ろに迫っています。特に中国や英国の企業はすでに量産化を見据えて動いており、特許の申請数や関連する論文の報告数では、中国が他を圧倒しているのが現状です。

かつて日本企業は太陽光パネルの市場で高い世界シェアを誇っていましたが、中国政府の手厚い補助金や積極的な増産投資の前に、コスト競争で敗北を喫した苦い過去があります。今回の次世代型パネルでの巻き返しには、絶対に失敗できないという強い決意が滲みます。

世界的に石炭火力発電への風当たりが強まる中、クリーンな太陽光エネルギーの重要性は日に日に増していくでしょう。私はこの政策について、単なる技術開発の補助に留まらず、電力網への接続ルールといった制度設計も同時に進めることが極めて重要だと考えます。

パナソニックや積水化学工業、東芝といった日本の名だたる企業も、実用化に向けて熱を帯びた開発を続けています。日本の英知を結集したこのプロジェクトが、世界のエネルギー市場で再び主導権を握る瞬間を、私たちは静かに見守っていきたいものです。