非鉄金属大手の三井金属は、2020年2月13日に新たな組織体制の構築とそれに伴う経営陣の人事異動を公式に発表しました。実施日は2020年4月1日となっており、新時代の市場競争を勝ち抜くための極めてアグレッシブな変革が盛り込まれています。この発表に対してSNS上では、「三井金属が本気を出してきた」「新本部設立で今後の株価や新事業への期待が高まる」といった驚きや好意的な反響が数多く見られました。
今回の発表で最も注目を集めているのが、経営の舵取りを担う重要な人事です。常務兼常務執行役員機能材料事業本部長を務めていた納武士氏が、副社長兼副社長執行役員へと昇格します。同氏は新設される「事業創造本部」のトップである本部長も兼任することになり、会社の未来を背負う一大プロジェクトを率いる形です。また、後任の機能材料事業本部長には、現執行役員の岡部正人氏が常務執行役員として就任します。
未来を切り拓く「事業創造本部」の新設と組織のスマート化
今回の改革の目玉は、何といっても「事業創造本部」の設立です。この新しい部署は、既存の枠組みにとらわれず、次の時代を担う新たなビジネスや次世代の製品を生み出すために組織されました。同本部では、量産プロセスの開発や市場での価値を共に創り出す推進活動が活発化する見込みです。最先端の技術をビジネスへと昇華させるための強力な開発拠点が誕生したといっても過言ではなく、同社の本気度が伺えます。
さらに、変化の激しい現代に対応するため、社内の情報通信技術を統括する「ICT統括部」が経営企画本部内に新しく設置されることになりました。ICTとは「Information and Communication Technology」の略で、通信技術を活用した情報連携や業務効率化を指す言葉です。これと同時に、従来の広報部を「コーポレートコミュニケーション部」へ改称し、社会や株主とのつながりをより強固にする姿勢を鮮明にしています。
加えて、同社の屋台骨である金属事業本部も、従来の体制から「亜鉛・鉛事業部」と「銅・貴金属事業部」の2つに再編されました。扱う資源の特性に合わせて専門部署を明確に分けることで、意思決定のスピードを速め、市場の変化に柔軟に対応する狙いがあるとみられます。各事業の責任者にも実力派の執行役員たちが配属されており、盤石の体制で新年度を迎える準備が整ったようです。
編集部の視点：伝統企業が魅せる攻めのイノベーションへの期待
今回の三井金属の動きは、単なる定期人事の枠を超えた、10年先を見据えた極めて戦略的なイノベーションであると私は評価しています。素材産業が次のステージへ進むためには、従来のやり方に固執せず、デジタルトランスフォーメーションを推進しながら新しい価値を創造することが不可欠です。新設された事業創造本部がどのような革新的な製品を生み出していくのか、その手腕から今後も目が離せません。
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