山形銀行が挑む次世代電池の革命！「セパレーター」新素材で地域商社が世界へ羽修する未来

2019年12月19日、地方銀行の枠を超えた画期的なプロジェクトが山形県で動き出しました。山形銀行は、リチウムイオン電池の性能を左右する革新的な新素材を販売するため、自ら地域商社の運営に乗り出します。これは単なる物販ではなく、地域の産業構造を根底から変える挑戦と言えるでしょう。

SNS上では「銀行が商社を経営するなんて驚きだ」「山形から世界的な技術が出るのはワクワクする」といった期待の声が早くも寄せられています。従来の融資業務にとどまらず、自ら汗をかいて製品を売る姿勢は、まさに令和の時代に求められる新しい銀行の姿を体現しているかのようです。

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飯豊電池バレー構想が描く2021年の量産化への道

この壮大な物語の始まりは、2013年にまで遡ります。当時、山形銀行は山形大学と共に「飯豊電池バレー構想」を提案し、次世代電池の産業集積を掲げました。2016年には飯豊町に研究施設が誕生しており、続く2021年にはいよいよ新素材の量産工場が稼働するスケジュールとなっています。

この事業の中核を担うのが、2020年4月に始動する新会社「TRYパートナーズ」です。銀行が100%出資する地域商社としては全国初の事例であり、約10名体制でコンサルティングと商社業務を兼営します。地域振興と銀行の収益源確保を同時に目指す、非常に合理的な戦略だと私は評価しています。

注目の商材は、山形大学が開発した「セパレーター」と呼ばれる電池部材です。これは電池内部でプラスの電極（正極）とマイナスの電極（負極）が直接触れてショートしないように絶縁しつつ、イオンだけを通過させる重要な膜のことです。電池の安全性と寿命を握る、いわば心臓部とも呼べる部品なのです。

新工場の建設には、自治体の補助金を含めて50億円以上の巨額が投じられます。山形銀行は実務面から採用、さらには調達販売までをトータルでサポートする予定です。一地方の取り組みに留まらず、国内外を見据えたビジネスモデルを構築している点に、同行の本気度が強く感じられます。

新会社の社長に就任予定の飯野直氏は、国内のみならず海外市場も視野に入れていると力強く語っています。その準備として、既に2019年10月からは、電池関連商社である大阪市の宝泉へ行員を派遣し、現場でのノウハウを吸収させるという徹底ぶりです。

私個人としては、地銀が特定の技術にここまで深く関与するスタイルは、地方創生の最適解の一つになると確信しています。技術という「種」に、銀行の「資金力」と「ネットワーク」が加わることで、山形発のイノベーションが世界のエネルギー産業を席巻する日も遠くないはずです。