日本の医療現場がいよいよ大きな転換期を迎えようとしています。2019年12月19日、政府は膨大な医療情報を収集・活用する「医療ビッグデータ制度」の本格始動を決定しました。その中核を担う運用機関の第1号として、京都大学にゆかりのある一般社団法人「ライフデータイニシアティブ」が選定される運びとなったのです。これは、これまで分散していた貴重な健康情報を国を挙げて集約し、より質の高い医療を社会に還元するための画期的な試みと言えるでしょう。
SNS上では「ついに日本も本格的にデータ医療に乗り出した」「自分のデータが誰かの命を救うかもしれない」といった期待の声が上がる一方で、情報の匿名化に関する透明性を求める意見も寄せられています。本制度の最大の特徴は、数百万人規模という圧倒的な母数のデータを収集する点にあります。ここで重要となるのが「ビッグデータ」という言葉です。これは単に量が多いだけでなく、多種多様な形式の情報がリアルタイムで蓄積され、高度な分析を可能にするデータの塊を指します。
これまでの公的な情報収集といえば、主に「レセプト」と呼ばれる診療報酬明細書に限られていました。これは医療機関が保険者に請求する代金の明細であり、病名や処方薬の履歴は分かりますが、患者さんの日々の体調変化までは把握できません。しかし、今回の新制度ではカルテ（診療録）や詳細な検査数値、さらにはCT画像といったディープな情報まで網羅されます。これらの「生きた証跡」を一人ひとりに紐付けることで、治療の精度は劇的に向上するはずです。
AIが切り拓くがん治療と生活習慣病の新たな可能性
収集された膨大な情報は、AI（人工知能）に学習させることで真価を発揮します。例えば、長期間にわたって進行する生活習慣病においては、過去の膨大な症例から「どのタイミングでどの治療法を選ぶのが最善か」という最適解を導き出せるようになります。また、画像診断の分野では、人間の目では見落としがちな微細な変化をAIがキャッチし、がんの早期発見を強力にサポートしてくれるでしょう。医師の経験にデータの裏付けが加わることで、診断の質は次なる次元へと進化します。
民間企業の期待も高く、大手製薬会社の第一三共などは調査コストの削減や副作用の早期把握に繋がると期待を寄せています。2018年5月に施行された「次世代医療基盤法」に基づき、患者さんの拒否がない限り、情報は匿名加工された上で安全に活用されます。私個人としては、この取り組みが特定の疾患だけでなく、希少疾患に悩む方々の希望の光になると確信しています。データの共有こそが、孤独な闘病を終わらせるための最強の武器になるに違いありません。
今後、2020年春には日本医師会の関連法人が、さらには東京大学なども運用への関心を示しており、ネットワークはさらに拡大する見込みです。京大発のこの一歩は、まさに「データで命を守る時代」の号砲となるでしょう。もちろんプライバシー保護の徹底は不可欠ですが、個人のデータが人類共通の財産として医学を発展させる未来には、胸が高鳴る思いです。誰もが最適な医療を享受できる社会の実現に向け、この新しい制度の運用から目が離せません。
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