2019年6月5日、東京商品取引所における金先物価格が力強い続伸を見せ、およそ1カ月半ぶりの高値水準に達しました。特に注目すべきは、2019年6月4日の清算値が前日と比べて1グラムあたり34円も高い、4,592円を記録した点でしょう。この背景には、国際的なドル安の進行や、世界経済の先行きに対する景況感の悪化があり、「有事の金」と呼ばれる貴金属の代表格に、グローバルな投機資金が大量に流れ込んでいる状況が見受けられます。
価格を押し上げた最大の要因の一つは、国際的な金相場の上昇です。米国で前日、米サプライマネジメント協会（ISM）が公表した5月の米製造業景況感指数が2カ月連続で低下したことが、投資家の間で大きな懸念材料となりました。これは、激しさを増す米中貿易摩擦の影響が、すでに強靭と思われていた米国経済にも及んできているのではないかという見方を強めたためです。この結果を受けて、安全資産として認知されている金（ゴールド）への関心が一段と高まっています。
その証拠に、ニューヨーク先物市場の金価格は、一時は1トロイオンスあたり1,330ドル台にまで上昇し、約3カ月半ぶりの高値をつけています。この動きは、単に景況感の悪化だけでなく、米国の利下げ観測も強く影響していると考えられます。金は通常、米ドルと逆の動きをする傾向がありますので、米ドルが主要な他の通貨に対して売られる（ドル安）状況は、金価格にとって大きな追い風となるのです。この国際的な追い風が、東京市場にも波及している格好です。
一方で、東京市場における円建ての金価格は、国際相場の上昇の勢いをそのまま反映しきれていない側面もあります。これは、外国為替市場において円が対ドルで買われている（円高）ため、国際価格を円に換算した際の上昇幅が抑制されてしまうためです。しかし、世界的な不確実性が高まる中で、実物資産としての価値を持つ金は、ポートフォリオの一部として非常に魅力的であり、こうした調整局面でこそ、長期的な視点で投資を検討する価値があるというのが私の見解です。
この金相場の高騰に対し、SNSでも大きな反響が見られます。特に「景気が悪くなるサインかも」「金投資を始めるべきか真剣に考え始めた」といった意見が多く、金融市場の不透明感に対する個人の危機意識の高まりを伺わせます。「ドル安が進むなら、やはり金は強い」といった、専門的な視点からの意見も散見されており、多くの人がこの値動きを単なるニュースとしてではなく、自身の資産防衛と絡めて捉えていることが見て取れます。この熱狂は、しばらく続きそうな気配です。
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