【夫婦の新常識】「小屋別居」で熟年離婚回避!?タイニーハウスで叶える究極のミニマルライフと円満の秘訣

長年連れ添ったパートナーとの関係、皆さんはどのように保っていますか?「近すぎて息が詰まる」「定年後に毎日顔を合わせるのが苦痛」……そんな悩みを抱えるご夫婦に、今、2019年06月06日現在で注目を集めている新しいライフスタイルがあります。それは「小屋別居」です。別居といっても、関係を断つわけではありません。お互いの生活を尊重し、ほどよい距離感を保つための前向きな選択肢なのです。今回は、人生の後半戦を豊かにする、この新しい夫婦のあり方について深掘りしていきましょう。

まずご紹介したいのは、多摩川の源流に位置する山梨県小菅村で、週末だけの「小屋暮らし」を実践している建築事務所代表の和田隆男さん(71)のケースです。和田さんは「夫婦は何年連れ添っても他人。他人には気を使った方がいい」という、非常にクールかつ現実的な哲学をお持ちです。確かに、年齢を重ねれば趣味や性格の違いがより鮮明になるもの。週末だけ別々に過ごすことで、その「違い」をあえて見ないようにするというのは、非常に理にかなった知恵と言えるのではないでしょうか。

和田さんは平日は小菅村で仕事をしながら独身生活のような自由を謳歌し、週末だけ甲府市の自宅へ戻り、奥様と過ごすというスタイルを確立されています。以前の都会での家中心の生活は、ローンやモノに縛られ、夫婦の生き方さえも狭めていたそうです。しかし、この「小屋別居」を始めてからは、家よりも日々の生活そのものが中心となり、お金や家の維持管理といった無粋な話題が激減。結果として、夫婦で旅行やドライブを楽しむ機会が増えたといいますから、まさに「距離が愛を育む」を地で行くエピソードですね。

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広がる「タイニーハウス」ムーブメントと地方創生

こうした動きの背景には、世界的なトレンドも関係しています。和田さんが暮らす小菅村では、2017年から過疎対策の一環として「タイニーハウスプロジェクト」をスタートさせました。これは「小さな家」を意味し、シンプルで持続可能な暮らしを志向する世界的なムーブメントです。村はデザインコンテストを行い、優秀な作品を実際に建設して移住者に貸し出しています。この取り組みも功を奏し、一時700人を割っていた村の人口は719人まで回復したとのことです。

小屋の企画・販売を手掛けるYADOKARIの共同代表・ウエスギセイタさんは、この現象を「経済成長至上主義へのカウンターカルチャー」と分析されています。物質的な豊かさよりも、精神的な豊かさや個の時間を大切にしたいという価値観の変化が、シニア世代にも波及しているのでしょう。私自身、大量消費社会に疲れた現代人にとって、必要最小限のモノだけで暮らすこのスタイルは、非常に魅力的な解毒剤のように感じられます。

敷地内別居で「夫」が「親切なご近所さん」に変わる

田舎への移住だけでなく、自宅の敷地内にもう一つの「城」を築くパターンもあります。宮崎市の内田恭代さん(51)は、母屋のすぐそばに3畳のリビングとロフト、台所を備えた自慢の小屋を建てました。6年前に建てたこの小屋のローン400万円は、なんとご自身で完済されたそうです。母屋には夫(66)が住み、恭代さんは小屋で暮らす。いわゆる「敷地内別居」ですが、これにより驚くべき変化が起きました。

宵っ張りの妻と早寝の夫、快適と感じる室温の違いなど、共同生活における些細なストレスは意外と積もり積もるものです。しかし、住居を分けたことでケンカがなくなり、夫は「親切なご近所さん」のような程よい存在になったといいます。家庭内別居ではどうしても気配を感じてしまいますが、物理的に空間を分けることで、精神的な自立と平穏が手に入るのです。これは、子供が巣立った後の夫婦関係を再構築する上で、非常に有効な手段と言えるでしょう。

SNS上でも、こうしたニュースに対し「まさに理想の距離感!」「ずっと一緒にいるだけが愛じゃないよね」「お互い自立していて素敵」といった共感の声が多く上がっています。一方で「経済的に余裕がないと難しそう」「土地がないと無理」といった現実的な意見も見られますが、既存の「夫婦は一つ屋根の下」という固定観念に縛られない生き方に、多くの人が関心を寄せていることは間違いありません。

専門家が語る「自立」の重要性と法的知識

夫婦問題に詳しい榊原富士子弁護士も、特に仕事を持たないケースにおいて「ほどよい距離」は重要だと指摘します。同居20年以上の熟年離婚が増加傾向にある中、離婚を回避する鍵は「家事の分担」と「自立」です。小屋別居なら、夫も自分の食事を自分で作らざるを得ません。これにより妻の家事負担というストレスが減り、夫の生活自立能力も養われるという、まさに一石二鳥の効果が期待できるのです。

最後に、これから小屋を建てたいと考える方への豆知識です。建築基準法では、防火地域や準防火地域以外であれば、床面積10平方メートル(約6畳)未満の増築には建築確認申請が不要というルールがあります。つまり、条件さえ合えば比較的手軽に自分だけの城を持つことが可能なのです。ただし、都市部では制限も多いため、役所への確認は必須です。税金面でも、低コストで暮らせれば負担は減ります。小屋暮らしは、税金やしがらみから解放される究極のミニマルライフと言えるかもしれませんね。

「一緒にいる必然性がなくなった」と感じた時こそ、関係を見直すチャンスです。全てを共有するのではなく、個々の生き方を尊重し合う。たまには相手を褒め、関心を持ち続ける。そんな大人の余裕を持った関係性を築くためのツールとして、「小屋」という選択肢は、2019年の今、私たちに新しい家族の形を提示してくれているように思います。

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