徳島の夏の代名詞とも言える「阿波おどり」が、2020年もいよいよ動き出しました。2019年09月06日に開催された実行委員会の会合にて、来年の開催期間を例年通り2020年08月12日から2020年08月15日までの4日間に決定したことが発表されました。SNS上では「やはりこの日程でないとしっくりこない」「来年の宿を早く確保しなきゃ」といった、伝統を重んじる決定を歓迎するファンの声が数多く寄せられています。
これまでの一部議論では、集客を最大化するために週末に合わせた日程変更を検討する案も浮上していました。しかし、あえて慣れ親しまれた日程を維持することで、旅行会社による団体ツアーの企画や集客活動を早期に展開できるメリットを優先した形です。編集者である私個人の視点としても、曜日に左右されない「お盆の時期の阿波おどり」というブランドイメージを死守したことは、全国から訪れるリピーターの期待に応える英断だと感じています。
透明性を高める評価委員会の設置と運営の適正化
2020年の開催に向けた準備は、単なる日程の決定だけに留まりません。実行委員会は、透明性の高い祭りの運営を目指し、弁護士や公認会計士、学識経験者ら5〜6名で構成される「評価委員会」を今月中に設置することを明らかにしました。この組織は、2019年09月下旬に運営受託先から提出される報告書を厳しくチェックし、祭りの収支や課題を客観的に検証する役割を担います。専門家による「第三者の目」が入ることで、健全な運営が期待されます。
ここで言う「評価委員会」とは、利害関係のない専門家が集まり、プロジェクトの成果やプロセスが適正であったかを分析する組織のことです。2020年01月をめどに詳細な事業計画を策定する方針ですが、専門的な知見を取り入れる姿勢は、阿波おどりが抱える財政面などの課題解決に向けた大きな一歩となるでしょう。SNSでは「しっかりとした検証が行われるのは安心材料だ」という前向きな意見が目立ち、市民の信頼回復への期待が高まっています。
災害リスクへの備えと「聖域なき」コスト削減の断行
2019年の開催を振り返ると、大型台風の直撃により後半の2日間が中止に追い込まれるという苦い経験をしました。これを受け、実行委員会のメンバーからは、天災という避けられない事態に見舞われた際でも損失を最小限に抑えるため、既存の予算や体制を「聖域なく」見直すべきだという力強い決意が語られています。「聖域なく」とは、これまで当たり前とされてきた慣例や利権に妥協せず、すべての項目を検討対象にするという意味が込められています。
運営を担うキョードー東京共同事業体と実行委員会が手を取り合い、コスト削減の具体策を練り上げることで、より筋肉質な経営体質へと生まれ変わろうとしています。伝統芸能を守り抜くためには、情熱だけでなく、シビアな経済合理性も不可欠です。2020年08月12日からの本番で、より洗練された「ぞめき」が徳島の街に響き渡ることを切に願っています。新体制で挑む阿波おどりの進化から、今後も一瞬たりとも目が離せそうにありません。
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