2027年の開業を目指し、日本列島を最短時間で結ぶ夢の超特急「リニア中央新幹線」。その要所となる名古屋駅の建設が、2019年09月30日までに大きな節目を迎えました。リニアの駅舎建設予定地となっている駅東側において、三菱倉庫、太陽生命保険、NNP興産の法人3社が、JR東海との用地買収に合意する見通しであることが判明したのです。
関係者の情報によれば、今回の進展によって駅東側における用地交渉の進捗率は9割近くに達するとのことです。SNS上では「ついにここまで来たか」「立ち退き交渉の苦労が伝わってくる」といった、巨大プロジェクトの着実な歩みに対する驚きや期待の声が数多く寄せられています。長らく続いていた交渉が結実し、未来の玄関口となる駅の姿が少しずつ現実味を帯びてきました。
地下30メートルの巨大ターミナルを支える「開削工法」の壁
新たに建設されるリニア名古屋駅は、現在のJR名古屋駅の直下、地下約30メートルの地点に誕生する予定です。その規模は東西約1キロメートルにわたり、総面積は約35,000平方メートルという、これまでにない巨大な地下空間となります。これほどの大規模な駅を造るために採用されているのが「開削工法（かいさくこうほう）」と呼ばれる、地上から直接地面を掘り下げて構造物を構築する手法です。
開削工法はトンネルを掘るシールド工法などと異なり、地上の建物を一度解体して更地にする必要があります。そのため、建設予定地にかかる地権者との交渉は、プロジェクトの成否を分ける極めて重要なプロセスとなっているのです。JR東海は2018年12月に、当初2019年03月末としていた買収期限を最大2年延長しましたが、粘り強い話し合いが着実に実を結んでいると言えるでしょう。
名古屋市も全面協力！小学校跡地を活用した異例の移転スキーム
今回の法人3社との合意に際して、大きな役割を果たしたのが名古屋市の存在です。市はJR東海の依頼を受け、名駅エリアにある公立小学校の跡地（約2,500平方メートル）を3社の移転先として提供することを2019年09月30日に決定しました。公的な土地を民間企業の代替地として売却するこのスピード感ある対応は、官民一体となってリニアを迎え入れようとする熱意の表れです。
今後のスケジュールとしては、2019年度内にも市と各社との間で売買契約が締結される見込みとなっています。名古屋市の外郭団体である「名古屋まちづくり公社」が仲介となり、丁寧な調整が続けられてきました。駅の東西合わせて約120におよぶ地権者のうち、西側の交渉も7割が完了しており、街の風景が劇的に変わる日はすぐそこまで来ているように感じられます。
編集部としては、歴史ある企業の移転は寂しさも伴いますが、リニアがもたらす経済波及効果を考えれば、この決断は名古屋の未来を切り拓く英断だと確信しています。地権者の方々の想いを汲み取りつつ、世界に誇れるターミナル駅が完成することを願ってやみません。リニア開業によって、私たちの移動の概念がどう進化するのか、引き続き目が離せない展開が続きます。
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