アパレル業界の巨頭であるオンワードホールディングスが、これまでの常識を覆す大胆な構造改革に乗り出しました。2019年10月4日、保元道宣社長は2020年2月期の中間決算記者会見の場で、国内外合わせて約600店舗という大規模な閉鎖を検討していることを公表したのです。この数字は同社が展開する全店舗の約2割に相当し、長年主力としてきた百貨店ビジネスがいかに厳しい局面を迎えているかを如実に物語っています。
これまで同社は百貨店と二人三脚で成長を遂げてきましたが、消費者の購買行動の変化により、かつての成功モデルは限界を迎えています。収益性の低いブランドの廃止も視野に入れており、聖域なきリストラが進むでしょう。SNS上では「なじみのブランドがなくなるのは寂しい」という惜しむ声の一方で、「今の時代、店舗よりネットの方が買いやすいのは当然だ」といった、ブランドの刷新を期待する前向きな反応も多く見受けられました。
デジタルシフトによる次世代型アパレル企業への転換
今回の発表で最も注目すべきは、単なる店舗削減ではなく「デジタルシフト」への強固な意思表示です。デジタルシフトとは、IT技術を駆使してビジネスモデルや顧客体験を根本から変革することを指します。保元社長は外部のデジタル技術に長けた企業との連携を強化する方針を明かしており、自社のみに固執しない柔軟な姿勢を示しました。これは、テクノロジーの力を借りて従来の対面販売の壁を突破しようとする挑戦的な試みと言えます。
具体的には、現在14％に留まっているEC（電子商取引）の売上比率を、2030年を目処に5割まで引き上げるという野心的な目標を掲げています。これはもはや「服を売る会社」から「デジタルプラットフォームを使いこなすサービス業」への変態を意味するのかもしれません。私は、この決断は遅すぎたどころか、伝統ある企業が生き残るための「劇薬」であり、ブランドの価値を再定義する絶好の機会になると確信しています。
百貨店という物理的な空間に依存してきたアパレルメーカーにとって、ネット上での顧客接点を構築することは容易な道のりではないはずです。しかし、2019年10月5日現在の市場環境を見る限り、この変革なしに未来を切り拓くことは不可能でしょう。私たちは今、オンワードという老舗企業が、デジタルの荒波の中で全く新しい姿へと生まれ変わる歴史的な転換点を目撃しているのです。
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