アパレル大手のオンワードホールディングスが、2019年10月07日に衝撃的な経営再建策を打ち出しました。韓国市場からの完全撤退を決定したほか、国内外で展開する全店舗の約2割に相当する約600店舗を閉鎖するという、極めて大胆なスリム化に踏み切ります。
今回の決断により、韓国では「23区ゴルフ」事業の清算が進められる見通しとなりました。さらに北米市場からも主力ブランド「ジョゼフ」を撤退させるなど、海外戦略の大幅な見直しを急いでいます。不採算の拠点を切り離すことで、経営の健全化を最優先する構えです。
ネット上では「百貨店ブランドの時代が変わった」といった驚きの声や、「お気に入りの店舗がなくなるのは寂しい」という惜しむ反応が相次いでいます。SNSでは、実店舗からネット通販への移行という時代の大きな潮流を実感するユーザーが多く、業界全体に激震が走っています。
「選択と集中」が加速するアパレル業界の今
大量閉店の背景にあるのは、成長が見込める分野へ資金や人員を集中させる「経営資源の配分」です。これは限られた資産を効率よく使うための戦略であり、今回のケースでは中国市場や国内のeコマース（ネット通販）、さらにはオーダースーツ事業がその対象となっています。
2021年02月期をメドに実施されるこの大規模な構造改革は、単なる縮小ではなく「攻めの撤退」と言えるでしょう。これまでの百貨店依存から脱却し、自社で顧客と直接つながるD2C（消費者直接取引）モデルへの転換を、同社は明確に示していると感じられます。
個人的な視点では、この決断は遅すぎたほどではないかと考えます。トレンドの移り変わりが速い現代において、固定費のかかる実店舗を維持し続けるリスクは年々高まっています。今回の痛みを伴う改革が、次世代のスタンダードを築く鍵になるのは間違いありません。
アパレル界の巨人が見せるこの「再定義」のプロセスは、私たちの買い物の仕方が劇的に変化している証拠でもあります。今後、デジタルとリアルがどのように融合し、新しいブランド体験が生まれてくるのか、2021年に向けた同社の動向から目が離せません。
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