【2019年最新】住友商事が挑むモビリティ戦略の全貌！11月1日付の人事異動から読み解く未来図

グローバルにビジネスを展開する大手総合商社の住友商事が、2019年10月17日に新たな人事異動を発表しました。今回の人事の目玉は、同年11月1日付で発令されるモビリティ分野および海外拠点におけるリーダーの刷新です。特に「モビリティサービス事業第二」のトップに就任する朝生真吾氏の手腕に、業界内外から熱い視線が注がれているのは間違いありません。

モビリティサービスとは、単なる移動手段の提供に留まらず、IT技術を駆使して移動を効率化・最適化する次世代のサービスを指します。具体的にはカーシェアリングや自動運転技術、移動を一つのサービスとして捉える「MaaS（マース）」などが含まれます。SNS上でも「商社が本気でモビリティの未来を創りにきている」といった、期待感に満ちた反応が数多く見受けられます。

戦略の要所を固める！アルジェ事務所長に竹内健氏が就任

一方で、海外戦略の重要拠点であるアルジェ事務所長には、竹内健氏が新たに抜擢されました。アフリカ市場は今後の成長が確実視されるフロンティアであり、現地でのネットワーク構築は住友商事にとって極めて重要なミッションと言えるでしょう。各地域の特性を熟知したプロフェッショナルを配置することで、エネルギーやインフラ事業のさらなる加速を狙う同社の意志が、この人事から強く感じ取れます。

私は、今回の人事が住友商事の「攻め」の姿勢を象徴していると考えています。特にモビリティ分野は、自動車メーカーだけでなくテック企業も含めた大競争時代に突入しています。そこで専門組織を強化するのは、単なるトレンドの追随ではなく、社会課題をビジネスで解決しようとする商社マンのプライドの表れではないでしょうか。今後の彼らの動きから、目が離せそうにありません。