アメリカのマタニティファッション界を長年牽引してきた大手、デスティネーション・マタニティが、ついに経営破綻という衝撃のニュースが飛び込んできました。同社は2019年10月下旬に、日本の民事再生法に相当する「連邦破産法11条」の適用を申請したとのことです。マタニティウェアの象徴的存在だった企業の苦境は、現在の小売業界が直面している極めて厳しい現実を物語っているのではないでしょうか。
2019年2月時点の記録によれば、同社はアメリカ国内に458もの拠点を構え、百貨店大手のメイシーズなどでも広く商品を展開していました。しかし、その輝かしい実績も、急激な消費行動の変化には抗えなかったようです。SNS上では「出産前の限られた時期しか着ない服だからこそ、ネットで安く手軽に済ませたい」という切実な声が多く上がっており、消費者の意識が実店舗から離れていることが浮き彫りになっています。
アマゾン台頭と「チャプター11」が示す業界の変革
経営悪化の最大の要因は、アマゾン・ドット・コムに代表される「EC（電子商取引）」の爆発的な普及にあります。ここでいうECとは、インターネット上で商品を売買する仕組みのことですが、自宅にいながら比較検討できる利便性は、移動が大変な妊婦さんにとって大きなメリットとなりました。その結果、2018年の最終損益は約1432万ドル、日本円にして約15億円という巨額の赤字を記録してしまったのです。
今回の破綻で注目される「連邦破産法11条（チャプター11）」は、事業を継続しながら再建を目指す手続きです。一概に「会社が消える」わけではありませんが、ネット通販との競争激化はもはや避けられない課題でしょう。私個人としては、試着が重要なマタニティ期において、店舗という「体験の場」が失われるのは非常に寂しいと感じますが、時代の波は非情なまでに効率化を求めているようです。
SNSでは「お世話になったブランドなのでショック」という悲しみの一方で、「今の時代、店舗維持費が価格に転嫁されるのは厳しい」という冷静な指摘も目立ちます。実店舗の持つ情緒的な価値と、ネット通販が提供する圧倒的な利便性。今回のデスティネーション・マタニティの決断は、2019年11月01日現在の小売業界全体に、生き残りをかけた新たな戦略の必要性を強く突きつけているといえるでしょう。
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