古都のメインストリートが今、大きな転換期を迎えています。京都市の中心商業地である四条河原町にて、長年親しまれてきた「京都マルイ」が2020年5月末をもって営業を終了することが発表されました。このニュースはSNS上でも「待ち合わせの定番だったのに寂しい」「次は何が入るのか気になる」といった驚きと惜しむ声で溢れかえっています。一等地の象徴ともいえる店舗の撤退は、周辺の百貨店や商業施設を巻き込んだ、かつてない顧客獲得レースの号砲となるでしょう。
京都マルイは2011年、四条河原町阪急の跡地を引き継ぐ形で華々しくオープンしました。地下1階から地上6階まで、首都圏のトレンドを反映した若者向けの雑貨やアパレルを展開してきましたが、約9000平方メートルという売り場面積は、近隣の巨大百貨店と比較するとやや小規模な印象を拭えませんでした。他店との差別化を図るため、訪日外国人向けに免税店の「ラオックス」を誘致したり、レストランフロアに多額の投資を行ったりと、幾度も集客のてこ入れを行ってきたものの、期待した成果には届かなかったようです。
インバウンドと地元層が交差する「四条河原町」の熱狂
閉店の背景には、このエリア一帯の競争が極限まで高まっているという事実があります。四条河原町は、阪急電鉄や京阪電鉄、地下鉄が集中し、大阪方面からのアクセスも抜群な京都最大の繁華街です。近年は爆発的に増加するインバウンド（訪日外国人観光客）の波が押し寄せ、宿泊施設や新業態の店舗が次々と誕生しています。この加熱する市場において、個性をいかに際立たせるかが生き残りの鍵となっていますが、京都マルイは独自の立ち位置を確立しきれなかったのかもしれません。
一方で、ライバルたちは攻勢を強めています。例えば、地域住民から絶大な信頼を得ている大丸京都店は、周辺に新施設「BINO東洞院」を開業し、若年層の取り込みに成功しています。また、京都随一の売上を誇る高島屋も、働く女性をターゲットにしたゾーンを新設するなど、既存の枠に捉われない戦略を展開中です。さらに、SPA（製造小売業：自社で企画から販売まで一貫して行う形態）を導入し、健康志向を打ち出した「グッドネイチャーステーション」も2019年12月に開業を控えており、攻めの姿勢が際立ちます。
未来の京都を占う跡地活用と私の視点
「ミーナ京都」や「京都BAL」といったファッションビルも大規模改装を行い、エリア全体の鮮度は高まり続けています。京都マルイという大きなピースが欠けることは一時的な衝撃ですが、これこそが新しい時代へのアップデートと言えるでしょう。個人的には、これからの商業施設には単なる「モノの販売」だけでなく、京都という土地柄を活かした体験価値の提供が不可欠だと考えます。SNSでの関心の高さを見ても、人々は単なる買い物の場以上の「ワクワクする空間」を求めているのが伝わります。
注目の跡地については、建物を所有する住友不動産がどのような舵取りをするかが焦点です。交通の利便性が極めて高い駅直結の立地だけに、次なるテナントが四条河原町の勢勢図を塗り替える決定打になる可能性も十分にあります。2019年11月15日現在の状況を見る限り、この地での競争は収束するどころか、さらに洗練された形へと進化していくはずです。京都の顔がどう変わっていくのか、私たちはその歴史的な分岐点を目撃しているのです。
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