熱交換器の分野で世界をリードする株式会社ティラドが、2020年1月1日付で実施する大規模な組織改革と人事異動を発表しました。今回の変革は、単なる役職の交代にとどまらず、複雑化する国際情勢やデジタル化の波に即応するための戦略的な一手といえます。代表取締役社長の宮崎富夫氏自らがIT推進や内部監査を直接管掌する体制へと移行し、トップ主導でガバナンスと経営スピードを同時に高めていく決意が感じられます。
SNS上では「老舗メーカーがこれほど大胆にIT推進をトップ直轄にするのは驚きだ」「グローバル調達の細分化に本気度を感じる」といった、変革を前向きに捉える声が上がっています。特に宮崎社長がIT推進業務改革室の担当から、さらに広い範囲を統括する立場へスライドしたことは、製造業における「DX（デジタルトランスフォーメーション）」の重要性を象徴しているのではないでしょうか。最新技術を駆使して、業務効率を劇的に改善する狙いが透けて見えます。
経営の効率化を加速させる「グローバル」と「生産準備」の再編
今回の機構改革で最も注目すべき点は、組織の「統合」と「分割」の使い分けです。まず、経営企画室にグローバル統括室を統合することで、世界規模での経営判断を一本化します。これまでは別個に動いていた戦略と海外展開がひとつの司令塔に集約されるため、より迅速な意思決定が可能になるでしょう。一方で、生産調達本部における「材料・グローバル調達部」は、それぞれ専門の部署へと分割され、供給網の強靭化が図られます。
さらに、生産現場においても大きな動きがありました。生産技術センターの管理部と工機部を統合し、新たに「生産準備部」を創設します。「生産準備」とは、新製品を量産するために必要な設備やプロセスを整える極めて重要な工程を指します。この部門を一本化することで、開発から製造へと移行する際のスムーズな連携が期待できるでしょう。現場の知恵を形にする工機部門と管理部門が手を取り合うことで、モノづくりの精度は一段と向上するはずです。
私個人としては、今回の改革が「守り」ではなく「攻め」の布陣であることに強い感銘を受けました。役員が複数の重要部門を「管掌（かんしょう：責任を持って管理・統括すること）」する新体制は、部門間の壁を取り払う強いリーダーシップの現れです。変化の激しい自動車業界において、ティラドがどのような進化を遂げるのか、2020年からの歩みに期待が高まります。伝統を守りつつも自己変革を恐れない姿勢は、多くの日本企業のモデルケースとなるに違いありません。
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