【2019年最新】中国の新エネルギー車（NEV）市場が独走！世界シェア6割を誇る背景と今後の展望

2019年12月04日、世界の自動車産業の勢力図が塗り替えられようとしています。現在、中国における「新エネルギー車（NEV）」の販売台数は、なんと世界全体の約6割を占めるという驚異的な規模に達しました。環境規制の強化を背景に、中国は今や名実ともに世界最大の電動車市場として君臨しているのです。

ここで言う「新エネルギー車」とは、中国政府が定義する特定のカテゴリーを指します。具体的には、電気のみで走る「EV」、家庭用電源などで充電可能な「PHV」、そして水素をエネルギー源とする「FCV（燃料電池車）」の3種類です。日本で馴染み深い、充電不要なハイブリッド車（HV）はここに含まれない点には注意が必要でしょう。

SNS上では「中国のEVシフトの速さは異次元」「街中のタクシーがいつの間にか全部電気自動車になっていた」といった、現地の急激な変化に驚く声が多数寄せられています。大気汚染の解消を急ぐ中国政府は、これまで新エネ車を優遇してきましたが、最近では燃費効率に優れたHVを「低燃費車」として再評価する動きも見せており、政策の柔軟さが伺えます。

中国メーカーの躍進と外資ブランドの猛追

英調査会社LMCオートモーティブの報告によれば、2019年01月から09月までの新エネ乗用車販売台数は、前年同期比29%増の83万台を記録しました。市場を牽引するのは、政府の普及方針にいち早く呼応した中国国内メーカーです。特に、電池メーカーから自動車界へ進出した比亜迪（BYD）は、前年同期比37%増という圧倒的な強さで首位を独走しています。

一方で、2019年から自動車メーカーに新エネ車の製造・販売が義務付けられたことで、外資勢の攻勢も激化してきました。独フォルクスワーゲン（VW）が販売台数を前年の3倍に伸ばし、米テスラも2.3倍に急増させるなど、巨大市場のシェア争いは熾烈を極めています。まさに「新エネルギー車戦国時代」が幕を開けたと言っても過言ではありません。

編集者の視点から見れば、この中国の動向は単なる「環境対策」を超えた、産業構造のパラダイムシフトだと感じます。自国ブランドを育成しつつ、外資に高いハードルを課して技術導入を促す戦略は見事です。日本企業も、このスピード感に乗り遅れることなく、独自の技術力でいかに存在感を示せるかが、今後の生き残りの鍵を握るのではないでしょうか。