2020年のタイヤ需要は3年連続減少へ。市場の冷え込みと賢い買い替え術を徹底解説

日本国内を走る車を支える「足回り」に、少し寂しいニュースが飛び込んできました。日本自動車タイヤ協会が2019年12月12日に発表した最新のデータによると、2020年の国内タイヤ需要は3年連続で減少する見通しです。

具体的な数字を見てみると、2020年の予測は1億1262万本となっており、2019年の見込み数である1億1396万本と比較して1%程度の落ち込みとなる計算です。わずかな減少に思えますが、3年も続けて右肩下がりが続く現状には注視が必要でしょう。

SNS上では「増税の影響で買い控えている」「タイヤが高くなった」といったリアルな声が散見され、消費者の財布の紐が固くなっている様子が伺えます。車検や冬のシーズンを前に、交換をためらうドライバーが増えているのかもしれません。

需要減の主な要因は、自動車の生産水準がほぼ横ばいで推移していることにあります。完成車メーカーが製造時に装着する「新車用タイヤ」の需要が伸び悩んでいるため、市場全体の勢いが削がれてしまっているのが現状と言えます。

市販用タイヤも微減。ドライバーが今知っておくべき市場の動向

新車用だけでなく、私たちがカー用品店などで購入する「市販用タイヤ」も微減する見込みです。ここでの市販用タイヤとは、摩耗や劣化によって交換されるリプレイスメント市場を指しており、一般消費者の動向がダイレクトに反映される分野です。

専門用語で言う「市販用」とは、パンクや溝の減少による履き替え用を意味します。最近は燃費を重視した「低燃費タイヤ」など、高機能な製品が主流となっていますが、景気の影響を受けやすいという側面も持ち合わせているのです。

編集部としては、この需要減少を単なる景気のバロメーターとして見るだけでなく、一台の車を大切に長く乗り続けるユーザーが増えた結果とも捉えています。摩耗しにくい耐久性の高いタイヤの普及も、販売本数には影響しているのでしょう。

しかし、安全面から言えば、タイヤの劣化は事故に直結する重大な問題です。需要が減っている今だからこそ、販売店による魅力的なキャンペーンも期待できるため、無理に先延ばしせず、早めの点検や交換を検討するのが賢明ではないでしょうか。